反発も200日線が抵抗線として機能【クロージング】
19日の日経平均は反発。193.58円高の38414.43円（出来高概算18億株）で取引を終えた。米国市場の流れを受けて反発して始まり、寄り付き直後に節目の38500円回復。ただし、積極的な買いは限られており、前場中盤には38246.36円まで上げ幅を縮める場面もみられた。その後はこう着感の強い相場展開となったが、下値の堅さも意識されるなか、後場に入り一時38560.10円と朝方に付けた高値を上回る場面もみられた。ただし、同水準で推移する200日線が抵抗線として機能したほか、20日に米半導体大手エヌビディアの決算発表を控えているだけに、上値追いにはつながらず、狭いレンジでの推移が続いた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100に迫り、全体の6割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、銀行、保険、輸送用機器など26業種が上昇。一方、サービス、電気ガス、パルプ紙、空運など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、NTTデータ<9613>、ファーストリテ9983＞、第一三共<4568>が堅調だった半面、リクルートHD<6098>、TDK<6762>、バンナムHD<7832>、ソフトバンクG<9984>が軟調だった。
前日の米国市場ではNYダウが下落した一方で、S＆P500、ナスダック指数は上昇した。ただし、テスラが買われたインパクトが大きく、米半導体株がまちまちだったこともあり、日経平均は買い先行で始まった後は、方向感をつかみづらい展開だった。また、米スーパー・マイクロ・コンピューターが遅れている年次報告書を提出するための計画をナスダック市場に提出したと発表し、同社株が時間外で40％近く急騰していることを材料視する向きもあり、半導体株の押し目狙いに向かわせた。
日経平均は反発したものの、商いは低調だった。主要企業の決算発表が終わり、国内での手掛かり材料に欠けるなか、好決算銘柄などを見直す動きなどが中心になっている。また、トランプ氏のメディア企業であるトランプ・メディア＆テクノロジーは、暗号通貨取引企業のバックトの買収に向けて最終段階の交渉を行っていると伝わった。これを手掛かりに暗号資産（仮想通貨）関連への物色が強まると期待されたが、関連銘柄においては中核的な銘柄に絞られてきているように感じられた。
《CS》
