ヨンドシーホールディングス：ブランド事業の復調に加えて高収益企業の買収、配当利回り4％超えの注目銘柄
ヨンドシーホールディングス<8008>は、「4℃」ブランド等のブランド事業（24年２月期売上高に対する構成比43.1％）、総合衣料専門店「パレット」のチェーン展開やアパレルメーカー・ホールセール機能を持つアパレル事業（同56.9%）を展開している。
ブランド事業は、主力の「4℃」をはじめ、洗練されたデザインテイストの「EAUDOUCE4℃」、普段使いしやすいアイテムを幅広く展開する「Canal 4℃」等、数々の独自性のあるジュエリーブランドを展開。商品企画・デザインから製造・販売までを一貫して手がけるSPA事業を強みに、販売チャネルの多様化やリアルとデジタルを融合したＯＭＯ戦略を進めることにより「オンリーワンブランド創造企業」として国内No.1を目指している。男性やカップルのギフトニーズに強いブランドとして認知されているが、エンドユーザーである女性からの支持拡大に向けて商品・演出・販促を連動し、「４℃」ＭＤ改革を一気通貫で実施している。商品面では新規商品開発に注力しテイストの幅を広げ、演出面では女性が選びやすく、商品の魅力が伝わる売り場へ主要店より順次刷新し、販促面では女性の自尊心に訴えるプロモーションを展開。昨年同社が手がけた「匿名宝飾店」は話題を呼び、新しい商品との出会いや商品の手に取り易さにより体験価値を訴求した。
アパレル事業では、アスティグループが企画機能と生産機能を併せ持つアパレル及びバッグメーカー、地方マーケットを基盤としたホールセールを展開。中国やベトナム、バングラデシュの生産機能は特に強みとなっており、バッグやアパレルの専用工場及び重点管理工場の拡充を図っている。バングラデシュでは首都ダッカに事務所を構え、新規素材の開発や協力工場の開拓を進めている。加えて、自社デザイナーを活用した企画力や徹底した商品の品質管理には、大手アパレルやGMS、専門量販店等の企業のから高い信頼を獲得している。また、株式会社アージュでは、デイリーファッション事業として総合衣料専門店「パレット」のチェーン展開を行い、関西地区でのドミナント深耕と関東地区への出店拡大を図っている。24年8月期末時点の店舗数は104店鋪（うち関東9店鋪）で、店舗数の拡大とともに売上高も大きく成長しており、アージュ単体の業績も堅調に推移している。
2025年2期上期累計の売上高は前期比1.8％増の19,460百万円、営業利益は同21.9%減の835百万円で着地した。ブランド事業では、「４℃」のMD改革を推進してプロモーション施策による費用が先行した。ただ、既存店売上高は改善傾向にあり、女性客売上高は同7.8%増と女性顧客の獲得は順調に進んでいる。品揃単価を計画的に組み立てることで販売単価アップも順調。また、アパレル事業は「パレット」の出店がトップラインを牽引した一方で、出退店の影響により利益は前年同期を下回った。アパレルメーカーは好調継続で、海外生産基盤の優位性を活かし受注拡大・既存取引先の新規受注・新規取引先の開拓ともに進み、好調を維持した。通期の売上収益は前期比3.9％増の41,000百万円、営業利益は同12.1%増の2,350百万円と増収増益を見込んでいる。
同社は高級ブランド時計専門のリユース事業を行う株式会社羅針の子会社化を発表している。羅針は「GINZA RASIN」を国内3店舗運営し、仕入・鑑定体制の構築により顧客との信頼関係を築きあげ、豊富な取引実績を誇る。羅針では、価値の高い商品を取り扱っており、ヨンドシーホールディングスのブランド事業を一層付加価値の高い事業へと進化させることにつながると考えているようだ。羅針の2024年2月期の売上高は18,579百万円、営業利益は1,555百万円と好業績であるが、リユース業界は環境問題に対する関心の高まりなど、サステナブルな社会の実現に向けた消費者の価値観の変化により今後も持続的な成長が見込まれるため、引き続き市場環境の追い風による売上拡大が見込まれる。ヨンドシーホールディングスは長期ビジョンで2030年までに売上高600億円・営業利益51億円を掲げていたが、来期から羅針の業績が加わると考えると早々に目標を達成する可能性がある。中期経営計画の更新が待たれる中であるが、今期既存のブランド事業の立て直しが完了し、アパレル事業の堅調な伸びが続くと考えると、来期以降かなり期待感が高まってそうだ。さらに、安定的・継続的な配当、自己株式の取得による総還元性向の水準向上に取り組み、配当は自己資本配当率（DOE）4％以上を維持する方針。現時点で配当利回り4.5％を超えており高配当株の側面を持つが、将来の100円配当の実現を目指しているという。総じて、業績の回復局面に加えて羅針の買収、積極的な株主還元を実施している同社の株価が今後どう推移していくか大きく注目しておきたい。
《NH》
