話題株ピックアップ【夕刊】(3):アストロHD、ヤーマン、三菱重

注目
2024年11月25日 15時46分

■アストロHD <186A>  941円  +13 円 (+1.4%)  本日終値

アストロスケールホールディングス<186A>が6日ぶりに反発。東京証券取引所が22日の取引終了後、同社株を25日付で貸借銘柄に選定すると発表しており、株式流動性の向上による売買活性化への期待から買われたようだ。また、日本証券金融も25日約定分から同社株を貸借銘柄に追加している。

■ヤーマン <6630>  788円  +9 円 (+1.2%)  本日終値

ヤーマン<6630>が4日続伸。25日、持ち分法適用関連会社である中国のMACHERIE BEAUTY TECHNOLOGY(マシェリ社、上海市)の保有出資の譲渡を決議したと発表した。これに伴い、関係会社株式売却益9億6000万円を計上する見込みだとしており、好感されたようだ。ヤーマンは中国でのビジネス拡大を目的に独自で販路拡大に取り組んでおり、自社の販路拡大に経営資源を集中させるため、出資譲渡を実施する。マシェリ社は持ち分法適用関連会社から外れることとなる。

■三菱重工業 <7011>  2,335.5円  +26.5 円 (+1.2%)  本日終値

三菱重工業<7011>が3日ぶりに反発。この日、子会社の三菱重工サーマルシステムズが、愛三工業<7283>安城新工場(仮称)において、中部地方で初の社会実装となる大規模帯水層蓄熱システムを受注したと発表しており、好材料視された。同案件は、三菱重工サーマルシステムズが帯水層蓄熱システムを関西地区以外で初めて社会実装する案件となり、国内での導入実績は実証試験と社会実装で合計5カ所目となる。帯水層蓄熱システムは、地中深くの帯水層に蓄えられた砂利や地下水を巨大な蓄熱槽に見立て、冬期暖房時の冷排熱を夏期冷房に利用する一方、夏期冷房時の温排熱を冬期暖房に利用する、季節をまたいだ熱の循環利用を可能とすることでエネルギーを有効活用するシステムで、省エネ性、最適制御技術、運用実績が高く評価された。

■トヨタ自動車 <7203>  2,694.5円  +30 円 (+1.1%)  本日終値

トヨタ自動車<7203>が堅調、25日移動平均線をサポートラインとするもみ合いが続くが、きょうは4日ぶりに買いが優勢となった。足もとで急速にドル安・円高方向に振れ、きょう東京株式市場の前場取引時間中に1ドル=154円台を大きく下回る水準まで円が買い進まれた。国内の輸出企業の中でも為替感応度が際立って高い同社にとっては株価のマイナス材料として意識されるところだが、時価はPBR1倍近辺に位置していることで、解散価値を下回る水準は絶好の押し目買いチャンスというコンセンサスが下値を支えているもようだ。また、あす26日に同社の中間配当の支払いが予定されており、機関投資家の配当再投資の買いに対する思惑も株価のポジティブ材料となっている。

■三井住友建設 <1821>  381円  +3 円 (+0.8%)  本日終値

三井住友建設<1821>は3日続伸した。旧村上ファンド系の投資ファンドである南青山不動産(東京都渋谷区)が三井住友建設の株式を買い増していたことが22日の取引終了後に明らかになり、思惑視されたようだ。関東財務局に提出された変更報告書によると、南青山不動産と共同保有者による三井住友建設の株式保有割合は、18.27%から19.56%に上昇した。報告義務発生日は15日。保有目的には「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」と記載している。

■OBARA GROUP <6877>  4,205円  +20 円 (+0.5%)  本日終値

OBARA GROUP<6877>が堅調推移。同社は前週末22日の取引終了後、電力会社向けの配電部品やスパイラル部品の製造販売を手掛ける企業を傘下に持つNSSK─QQ(東京都港区)を子会社化すると発表。これを材料視した買いが入ったようだ。NSSK─QQ傘下の日本エナジーコンポーネンツは送配電部品事業において電力会社に対し長年の納入実績と高い顧客内シェアを持つ。同じく傘下企業でスパイラル部品を手掛けるラインテック日本とともにグループに取り込み、OBARAGは送配電部品事業の領域に参画し、事業基盤の強化と事業ポートフォリオの拡充を図る。取得価額は概算で合計73億9600万円。

■シモジマ <7482>  1,282円  +6 円 (+0.5%)  本日終値

シモジマ<7482>がしっかり。午後3時ごろ、北海道を地盤に衛生用品を病院、介護施設、幼稚園などに販売する大倉産業(札幌市東区)の全株式を来年1月17日付で取得し子会社化すると発表しており、好材料視された。大倉産業の主力商品はポリ袋、手袋、ペーパータオルなどであり、また北海道内市場で販路トップクラスのシェアを持っていることから、シモジマとのシナジーが期待でき、グループ全体の企業価値向上につながると判断したという。取得価額は非開示。なお、同件が業績に与える影響は軽微としている。

■GSユアサ <6674>  2,809.5円  +4.5 円 (+0.2%)  本日終値

ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>が4日続伸。岩井コスモ証券は22日、同社株の投資判断「A」と目標株価4000円を継続した。同社の第2四半期累計(4~9月)の連結営業利益は前年同期比24.0%増の157億2200万円と会社計画を27億円上回って着地した。自動車電池の販売数量増加、産業電池電源の非常用・常用の案件増加、各セグメントでの販売価格是正の効果などが寄与した。同社は25年3月期の業績予想を据え置いたが、内訳については自動車電池や産業電池電源の利益見通しを引き上げている。これを受け、同証券では今期の同利益は会社計画の440億円(前期比5.8%増)に対し450億円への上方修正を予想。トランプ関税の動向には注意が必要だが、同社の中期的な成長性を評価している。

■アバントグループ <3836>  2,123円  +3 円 (+0.1%)  本日終値

アバントグループ<3836>が続伸。午前10時ごろ、傘下のアバントが経営管理で活用できる特化型AIの第1弾として「Cruise AI(β版)」をリリースしたと発表しており、好材料視された。同AIサービスは、企業価値向上のためのグループ経営管理システム「AVANT Cruise」の活用をサポートすることに特化したもの。製品の使い方や業務フローに関する質問、レポートの作成方法など、AVANT Cruiseをより活用するために必要な情報を提供するとしている。

■フジオフード <2752>  1,192円  -140 円 (-10.5%)  本日終値  東証プライム 下落率トップ

フジオフードグループ本社<2752>が急落。同社は前週末22日の取引終了後、公募増資を発表しており、1株利益の希薄化を警戒した売りが出たようだ。新たに500万株を発行。発行価格は12月2日から5日までのいずれかの日に決める。需要状況に応じて上限75万株のオーバーアロットメントによる売り出しも行う予定。発行済み株式総数は最大で12.6%増加する。手取り概算で最大69億3066万円を調達し、新規出店資金や既存店舗の業態変更、改装などの店舗設備投資資金、借入金返済資金に充てる方針。同時にフジオフードは第14回新株予約権の取得と消却についても開示している。

●ストップ高銘柄

カイオム <4583>  230円  +50 円 (+27.8%) ストップ高   本日終値

セカンドX <5028>  392円  +80 円 (+25.6%) ストップ高   本日終値

ベイシス <4068>  1,512円  +300 円 (+24.8%) ストップ高   本日終値

GMOアドパートナーズ <4784>  761円  +100 円 (+15.1%) ストップ高   本日終値

以上、4銘柄

●ストップ安銘柄

なし

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.