38000円を割り込む場面での押し目買い意欲は強い【クロージング】
28日の日経平均は3日ぶりに反発。214.09円高の38349.06円（出来高概算16億8000万株）で取引を終えた。前日の米国株安などを映して売りが先行して始まり、取引開始直後に37801.62円まで下げた。その後、米メディアが「米国による対中半導体規制について以前より厳しい内容にはならない」などと報じたことをきっかけに、ハイテク株を中心に買い戻す動きが強まり、プラスに転じた。後場中盤に向けて上げ幅を広げ、38478.32円まで上値を伸ばした。ただ、米国市場は28日が感謝祭のため休場となり、海外投資家が不在とあって積極的に上値を買い上がる流れにはならず、節目の38500円を目前にした戻り待ちの売りもみられた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、すべてのセクターが上昇し、その他製品、水産農林、食料品の強さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、TDK<6762>、ソフトバンクG<9984>、KDDI<9433>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、NTTデータ<9613>が軟調だった。
前日の米国市場は、10月の個人消費支出（PCE）デフレーターは市場予想と一致し、その他の経済指標においても米経済の底堅さが示される内容と受け止められた。ただ、NYダウは連日で最高値を更新するなかで過熱感が警戒されていたほか、祝日を前にした持ち高調整の流れによる下落だったとみられる。東京市場もこの流れを背景に売りが先行したが、38000円を割り込む場面での押し目待ち狙いの買い意欲は強かった。また、米国同様、リバランスとみられる買い戻しの動きにより、底堅い値動きが続いた。また、米メディアが「米政府は追加の対中半導体規制を課す用意があるが、従来ほど踏み込まない」と伝えた。この報道を受けて、半導体株への警戒感が和らいだとみる向きもあった。
日経平均はひとまず反発したしたものの、相場を大きく動かすような材料に欠けるほか、海外投資家は連休モードに入っており、積極的な市場参戦は期待できないだろう。また、日経平均はこのところ、節目の38000円を下回ると押し目買いが強まる一方、25日線（38600円台）に接近すると戻り待ちの売りなどで上値が重くなっている。目先は狭いレンジ内の動きが続きそうで、個別材料株物色で幕間つなぎの展開となりそうだ。
《CS》
