日米の金融会合を前にこう着感が強まる【クロージング】
16日の日経平均は小幅続落。12.95円安の39457.49円（出来高概算15億2000万株）で取引を終えた。前週末の米国市場でハイテク株が買われた流れを引き継ぎ、半導体関連株の一角が買われ、日経平均は取引開始後ほどなくして、39632.17円まで上値を伸ばした。ただ、心理的な節目の39500円を突破したことから目先の利益を確保する売りが出たほか、17日から始まる米連邦公開市場委員会（FOMC）や18日からの日銀金融政策決定会合の結果などを見極めたいとの見方も多く、積極的な売買は手控えられるなか、こう着感の強い相場展開が続いた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が970を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、繊維製品、その他製品、ゴム製品、金属製品など9業種が上昇。一方、陸運、石油石炭、空運、保険など24業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、中外薬<4519>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、信越化<4063>、ニトリHD<9843>が軟調だった。
前週末の米国市場では、NYダウは7営業日続落となったが、ブロードコムの強気な業績見通しなどを背景にハイテク株が買われ、ナスダック指数、SOX指数は上昇した。これを受け、東京市場でも朝方は指数寄与度の高いハイテク株などが買われ、日経平均の上げ幅は一時160円を超えた。また、国内通信社が13日、「日銀は12月の利上げ見送り検討」と報じており、円相場が1ドル＝154円台目前に迫る円安水準になったことが輸出関連株買いを支援した。ただ、日経平均は前場中盤以降にはマイナスに転じ、前週末の終値を挟んでの推移となった。
注目される日米の金融会合では、FOMCでの0.25％の利下げ実施、日銀の利上げ見送りはほぼ織り込まれている。ただ、FOMCメンバーが適切と考える「政策金利水準（ドットチャート）」更新で、来年の利下げ回数がこれまでの4回から大きく減少するのか、日銀の植田和男総裁の記者会見で、来年1月での利上げ実施を後押しするような発言内容になるのかを確認したいところだ。それまでは、様子見ムードの強い展開が想定され、こう着感の強い動きが続きそうである。もっとも、積極的な買いが限られるなか、全体のポジションは買いには傾いていないなか、金融イベント通過後を狙った押し目買い意欲は強そうだ。
《CS》
