目先は押し目買いスタンス【クロージング】
19日の日経平均は5営業日続落。268.13円安の38813.58円（出来高概算22億8000万株）で取引を終えた。米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果がタカ派的との受け止めから、前日の米国市場で主要株価指数が下落したことを映して、リスク回避の売りが先行。日経平均は取引開始直後に38355.52円まで下押しした。ただ、円相場が1ドル＝154円台後半へと円安が進んでいることが相場下支えするなか、日銀が金融政策の据え置きを決め、1ドル＝155円台半ばへと円安が進んだことで、後場終盤に向けては38913.07円まで値を戻した。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり、値下がり銘柄数はほぼ拮抗。セクター別では、海運、銀行、保険、その他製品、倉庫運輸など9業種が上昇。一方、電気ガス、不動産、非鉄金属、証券商品先物など24業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、任天堂<7974>、キヤノン<7751>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、TDK<6762>、リクルートHD<6098>、アドバンテス<6857>が軟調だった。
注目のFOMCでは0.25％の利下げが決まったものの、2025年の利下げ回数がこれまでの4回から2回に減少したことがタカ派的と受け止められ、主要株価指数は大幅安となり、シカゴ日経225先物も大幅に下落した。これを受け、東京市場では売りが先行し、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。また、決算を発表したマイクロン・テクノロジーが時間外取引で急落したことも神経質にさせた。一方、日米の中銀イベントを通過したことで、押し目買いが入り始めた。
日米の金融政策は概ね想定通りの結果となり、今後はアク抜け感が広がることに期待が集まりそうだ。FOMCではタカ派的な利下げと受け止められたが、今回の経済見通しでは25年以降も堅調な経済が続くとの見方が示されているほか、企業業績の拡大基調も続くとみられており、米国株の下落リスクは限定的との向きが多い。このため、米国株の下げ止まりを確認すれば、日本株も出直り歩調を強めると予想されるだけに、目先は押し目買いスタンスで挑みたいところだ。
《CS》
