２３日の株式相場見通し＝買い優勢、米株大幅高受け７日ぶり反発
２３日の東京株式市場は主力株をはじめ広範囲に買い戻しが進み、日経平均株価は７日ぶりに反発しフシ目の３万９０００円台回復を視野に置く強調展開が予想される。前週末の欧州株市場はドイツやフランスなど主要国の株価が総じて安かったが、米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに大きく水準を切り上げた。ＮＹダウは前週１８日に１１００ドルを超える急落に見舞われ５０年ぶりに１０営業日連続安を記録するなど、本格的な調整局面にあったが、この日は一時８７０ドルあまりの大幅高をみせ、大引けは伸び悩んだものの５００ドル近い上昇を演じた。注目された１１月のＰＣＥデフレーターは前年同月比で事前コンセンサスを下回り、インフレの鈍化が確認されたことが投資家のセンチメント改善につながった。また、ＦＲＢ高官のハト派寄りの発言内容も加わり米長期金利が下落、株式の相対的な割高感が緩和されている。半導体関連が買い戻され、エヌビディア<NVDA>が３％あまりの上昇をみせたほか、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が４日ぶりに上昇に転じた。これを受け東京市場でも幅広い銘柄に買いが広がりそうだ。日経平均株価は前週末まで６日続落し、この間に１１００円以上水準を下げており、値ごろ感からの押し目買いが活発化する可能性がある。もっとも、今週は海外投資家がクリスマス休暇に入り、実需買いが入りにくい相場環境にある。売買代金が盛り上がりを欠くなか、先物主導で不安定な値動きとなることも想定される。一方、年末特有の薄商いのなか、個人投資家を中心に個別材料株への物色人気が高まりそうだ。
２０日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４９８ドル０２セント高の４万２８４０ドル２６セントと大幅続伸。ナスダック総合株価指数は同１９９．８２９ポイント高の１万９５７２．５９７だった。
日程面では、きょうは１１月の白物家電出荷額など。海外では１２月の米消費者信頼感指数、米２年物国債の入札など。
