日経平均は大幅続落、投資家心理悪化で下げ幅は一時600円超に／相場概況
先週末の米国市場のダウ平均は前日比339.86ドル高の42732.13ドル、ナスダックは同340.89pt高の19621.68ptで取引を終了した。良好な成長期待に、寄り付き後、上昇。その後も12月ISM製造業景況指数が予想以上に上昇したほか、連邦準備制度理事会（FRB）高官が今年の経済成長を楽観視していることを明らかにしたことも相場を後押しし、上昇した。また、半導体のエヌビディアの上昇がさらに相場を支援したほか、下院議長選で、現職のジョンソン氏が再選し、政治混乱回避で安心感が広がり、終盤にかけ上げ幅を拡大した。
主要株価指数がそろって上昇した米株市場を横目に、1月6日大発会の日経平均は大納会比50.88円高の39945.42円と反発でスタート。エヌビディアが強い値動きをみせていたこともありハイテク株中心にやや安心感に繋がったが買いは続かず、即座にマイナス圏に転落すると下げ幅を広げる展開となった。東京市場が休場だった年末年始に米株市場ではダウ工業株30種平均が軟調に推移しており、投資家心理の悪化につながったもよう。10年債利回りが1.115％台と13年半ぶりの水準まで長期金利が上昇したことも影響し、日経平均は後場一段安の展開となりほぼ安値引けとなった。
大引けの日経平均は前日比587.49円安（－1.47％）の39307.05円となった。東証プライム市場の売買高は20億1845万株。売買代金は4兆4817億円。業種別では、輸送用機器、小売、サービス、その他製品、食料品などが下落した一方、鉱業、海運、石油・石炭、銀行、パルプ・紙の5セクターが上昇。東証プライム市場の値上がり銘柄は21.7％、対して値下がり銘柄は75.6％となっている。
個別では、三菱自動車<7211>やトヨタ自動車<7203>、DeNA<2432>、ファーストリテ<9983>、ソニーグループ<6758>、キーエンス<6861>、セイコーエプソン<6724>、ヤマハ<7951>などが下落した。また、バイデン大統領がUSスチール買収計画に中止命令したと報じられた日本製鉄<5401>が下落。ほか、宮越ホールディングス<6620>、フルサト・マルカHD<7128>などが値下がり率上位となった。
一方、商船三井<9104>や郵船<9101>などの海運株などが堅調に推移。また、三菱重工業<7011>、ホンダ<7267>、大林組<1802>、東京エレクトロン<8035>などが上昇した。ほか、官民が高速光通信技術で米顧客開拓を進めると伝わった古河電工<5801>やホビーリンクの子会社化を発表したフロンティアM<7038>が急騰、テラスカイ<3915>、セック<3741>、TOWA<6315>などが値上がり率上位となった。
《FA》
