８日の株式相場見通し＝反落、米長期金利上昇を警戒
８日の東京株式市場は売りに押される展開となり、日経平均株価は反落し再びフシ目の４万円台を割り込みそうだ。前日の欧州株市場は主要国の株価が総じて上昇し、英ＦＴＳＥ１００はわずかに安く引けたものの、独ＤＡＸや仏ＣＡＣ４０は続伸した。日本と同様に半導体関連株への買いが目立つ状況となった。しかし、米国株市場ではリスクオンの流れを引き継げず改めて売りがかさむ展開を強いられ、ＮＹダウは午後の取引で下げ幅を広げる動きとなった。また、半導体関連などハイテクセクターは利益確定を急ぐ動きが顕著となり、ナスダック総合株価指数の下落率は相対的に大きくなった。ここ米長期金利の上昇傾向が強まっている。この日は１２月の米ＩＳＭ非製造業景況感指数や米雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）などが事前コンセンサスを上回る内容で、堅調な米経済指標を背景に米１０年債利回りが一時４．７％弱まで水準を切り上げ約８カ月ぶりの高水準となった。これを背景にハイテクを中心に株式の相対的割高感が意識された。個別に画像処理半導体大手のエヌビディア<NVDA>が大きく利食われる形となり市場センチメントを冷やし、半導体セクター全般に売りを誘導した。米株市場の軟調を受けて東京市場でも売り圧力が意識されやすい。日経平均株価は前日に８００円近い上昇を示したが、きょうは主力大型株に利食い急ぎの動きが表面化しそうだ。下値では押し目買いの動きも想定されるが、今週末１０日はオプションＳＱ算出を控えており、先物主導の仕掛け的な動きでボラティリティが高まるケースも考えられる。
７日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１７８ドル２０セント安の４万２５２８ドル３６セントと続落。ナスダック総合株価指数は同３７５．３０１ポイント安の１万９４８９．６８０だった。
日程面では、きょうは１月の日銀当座預金増減要因見込み、１２月の消費動向調査など。海外では１１月の豪消費者物価指数（ＣＰＩ）、１１月のユーロ圏生産者物価指数、１１月の独製造業新規受注、１２月のＡＤＰ全米雇用リポート、週間の米新規失業保険申請件数、１１月の米消費者信用残高、ＦＯＭＣの議事要旨（１２月１７～１８日開催分）など。また、ウォラーＦＲＢ理事の講演も予定されている。
