半導体関連株の底堅さが下支え【クロージング】
8日の日経平均は反落。102.24円安の39981.06円（出来高概算18億5000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株などが売られた影響から売りが先行して始まり、取引開始後ほどなくして、39705.81円まで水準を切り下げた。ただ、売り一巡後に半導体関連株が切り返したほか、為替相場は一時1ドル＝158円台前半へと円安に振れたため、その後は下げ渋る動きとなった。また、米株先物がしっかりで推移していることが今夜の米国市場の反発期待に向かわせ、日経平均は後場中盤に向けて40105.72円とプラスに転じる場面もあった。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、海運、精密機器、非鉄金属、銀行など10業種が上昇。一方、保険、その他金融、証券商品先物、不動産、その他製品など23業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ディスコ<6146>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、TDK<6762>、ファーストリテ<9983>、中外薬<4519>、ダイキン<6367>が軟調だった。
前日の米国市場は、昨年11月の米雇用動態調査（JOLTS）や12月のISMサービス業景況指数が市場予想を上回り、インフレ懸念が高まるなかで米長期金利の上昇が重荷となった。東京市場もテック株中心に売られ、日経平均の下げ幅は一時350円を超えた。しかし、生成人工知能（AI）に関する期待は根強く、東エレクやアドバンテスの主力の半導体関連が切り返したほか、出遅れ感の目立つ中小型の半導体関連株にも投資資金が向かった。
前日の米国株安を考慮すると、本日の東京市場では半導体関連株に対する下押し圧力は強まるのではないかと考える向きは多かったものの、AI需要の盛り上がりが続くとの期待から意外高となった。また、日経平均は4万円を挟んだ展開となっているが、米国市場は9日、カーター元米大統領の国葬で休場になり、10日には米雇用統計の発表を控えているため、海外勢が積極的に売り買いを仕掛けてくるとは想定しづらく、目先は短期筋中心の商いが中心となりそうだ。
《CS》
