【エヌビディア⑨】バブル崩壊かいまだ黎明期か、AI社会の未来像＜Buy&Hold STORIES-5-＞
エヌビディア<NVDA>
第3章Part9
- 第1章 ジェンスン・フアンとは何者か？ 海を越えた異才が目指したもの
- 第2章 GPUが最強半導体に変貌した日
- 第3章 生成AIブーム到来！ 世界のハイテク産業の盟主に躍進
第3章 生成AIブーム到来！ 世界のハイテク産業の盟主に躍進
9．バブル崩壊かいまだ黎明期か、AI社会の未来像
「トランプ2.0」と「ディープシーク・ショック」
2025年が幕を開け、"AI（人工知能）の覇者"、エヌビディア<NVDA>の新たな１年が始動した。ナスダック市場の初日、同社株は136ドルで寄り付いた。23年年初の14.85ドル（株式分割反映値、以下同）から2年で9.2倍、20年年初の5.97ドルから5年で22.8倍、15年年初の0.5ドルから10年間で272倍、そして1999年１月22日のナスダック上場時の初値0.04ドルからなら実に3400倍という四半世紀にわたる長期の高成長を遂げてきた同社。この２年間の「AI相場」をリードしてきた同社の動向に、世界中の投資家の注目が集まった。
大きな焦点はただ一つ。「同社がけん引してきたAI相場」が今年も続くのか。そして、その前提条件となるのは、24年11月のアメリカ大統領選で圧勝劇を見せた前大統領、ドナルド・トランプによる政策、いわゆる「トランプ2.0」が同社を中心としたハイテク各社にどう影響を及ぼすかという点だった。
良くも悪くも、強烈な個性と実行力を持つ世界のリーダーの登場。その一挙手一投足に株価が大きく左右される「トランプ・ラリー」は大統領選後、正式な就任を待たずに始まっていた。当初懸念されたのは政治スタンスが乖離すると思われていたシリコンバレーのハイテク大手各社と次期大統領の関係性だった。第一次政権でも生じた問題だったが、リベラル寄りのハイテク企業がトランプ政権のやり玉に上がってしまうのではないかという危惧だ。
だが、ハイテク産業の中心人物の一人、テスラ<TSLA>CEO（最高経営責任者）のイーロン・マスクが大統領の側近として登用されたことで、状況は変わったようだ。大統領選のキャンペーンでは、「台湾はアメリカの半導体ビジネスを盗んでいる」など、暗に台湾積体電路製造（TSMC）<TSM>を指したと思われるような威嚇的な発言をしてきたトランプだったが、大統領選前後はこうした発言は抑えられた。
本音はともかく、ジェフ・ベゾス（アマゾン・ドット・コム<AMZN>会長）、マーク・ザッカーバーグ（メタ・プラットフォームズ<META>CEO）、スンダー・ピチャイ（アルファベット<GOOG>CEO）ら、ビッグテック各社のトップも直接会談を申し込むなどして次期大統領との距離を詰め、1月20日の大統領選就任式では壇上にビッグテック首脳が勢ぞろいする"奇異" な光景が展開されたことは記憶に新しい。
大統領就任式のスピーチを聞いても、ハイテク産業にネガティブな言及はなかった。翌日には早速、孫正義（ソフトバンクグループ <9984> CEO）、ラリー・エリソン（オラクル<ORCL>会長）、サム・アルトマン（オープンAI・CEO）を従え、アメリカ国内での5000億ドルにものぼる大規模なAIインフラ投資を発表するなど、これまでのところ、"ハイテク・フレンドリー"の姿勢を維持し、市場参加者を安堵させている。
そんな中で1月27日、突如世界を駆け巡ったのが、中国発の生成AI「DeepSeek（ディープシーク）」がアップル<AAPL>のアプリ市場「アップストア」で「チャットGPT」を抜き、ダウンロード数1位になったというニュースだった。
「ディープシーク・ショック」。翌日、世界中のメディアが揃ってこの言葉を使ったように、大統領就任式を無事通過し、ハイテク各社の24年12月期決算発表へと株式市場の視線が注がれつつあった中で、このニュースは多くのマーケット関係者にとって"驚天動地"の出来事だった。
「エヌビディア時代の終焉」か「ジェボンズの逆説」か
「ディープシーク」が「チャットGPT」の10分の1程度の資金で開発されたという報道を受け、27日のエヌビディア株は17％暴落。一日で失われた時価総額は、アメリカ企業として史上最大の5890億ドルに上った。同社を中心としたこれまでのAIビジネスの根幹が崩れてしまうのではないかという見方が広がり、投資家たちが同社株から一斉に資金を引き揚げたのだ。
