10万円以下で買える、今期最高益&低PER 32社【スタンダード】編 <割安株特集>

特集
2025年3月16日 16時00分

少額資金で投資できる銘柄に対する個人投資家の関心は高い。SBI証券と楽天証券のネット証券大手2社が株式の売買手数料無料化を打ち出すなど、投資家は手数料を気にせずに売買することが可能となっている。最低投資金額(株価×売買単位)が低位の銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入できるほか、買い付けや売却の時期を分散できるなどのメリットがある。ただ、業績低迷が続いている企業も数多くあることには注意が必要だ。

東証スタンダード上場企業では802銘柄が最低投資金額10万円以下で購入できる。今回は、今期経常最高益を見込み、割安を見分ける基準となるPER(株価収益率)が10倍未満の銘柄に注目してみた。

下表は東証スタンダード上場銘柄を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)時価総額50億円以上、(3)今期の経常利益が過去最高を見込む、(4)予想PERが10倍未満――を条件に投資妙味が高まる32社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、PERは14日現在)

14日(金)に配信した「10万円以下で買える、今期最高益&低PER【プライム】編」も併せてご覧ください。

最低投資  ┌ 経常利益 ┐  予想

コード 銘柄名      金額  増益率   今期   PER

<8077> トルク      27100   4.8   1300   6.8

<4531> 有機薬      27300   0.9   1140   7.4

<3347> トラスト     29100   3.3   2900   6.7

<2112> 塩水糖      35000   45.7   3100   4.6

<2652> まんだらけ    36800   3.6   2130   8.1

<2162> nms      41600   14.6   1800   6.2

<3242> アーバネット   44000   1.0   2450   8.4

<3241> ウィル      44500   7.2   1092   7.0

<5363> TYK      48200   21.9   4940   7.4

<7686> カクヤスG    49600   2.5   2950   8.9

<8737> あかつき本社   51000   10.1   4200   5.9

<2180> サニーサイド   52200   10.6   1660   8.1

<2418> ツカダGHD   57100   1.9   7869   5.1

<6551> ツナグGHD   59100   37.5   861   8.3

<9115> 明海グループ   60800   45.6   8500   6.7

<7539> アイナボHD   63000   2.9   2550   9.4

<9780> ビステム     71100   4.9   1110   8.0

<3799> キーウェア    74500   0.9   1100   7.1

<2436> 共同PR     76900   18.3   1280   9.2

<8908> 毎コムネット   78000   2.3   2270   9.0

<6378> 木村化      78700   25.8   2770   8.1

<9059> カンダ      81700   0.5   3550   7.7

<4800> オリコン     82200   7.7   1710   9.1

<4977> 新田ゼラチン   82500   67.9   4000   7.1

<9221> フルハシE    83600   14.0   1420   9.8

<2927> AFC-HD   83700   14.5   2200   8.9

<5356> 美濃窯      84000   8.9   1600   7.8

<6286> 静甲       88600   40.3   1400   6.4

<8704> トレイダーズ   91500   43.5   6300   5.9

<1430> 1stコーポ   92100   68.8   2400   6.7

<1434> JESCO    92300   44.3   1750   5.8

<7781> 平山       99800   14.6   1336   9.0

※単位は最低投資金額が円、経常利益が百万円、増益率が%、PERが倍。

※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80%以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。

※今期配当が無配・未定の企業は除いた。

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