注目銘柄ダイジェスト（前場）:山梨中銀、大阪ソーダ、SUBARUなど
大阪ソーダ<4046>:1731円（+111円）
大幅反発。医薬品の製造時に使うシリカゲルの増産を急ぐと報じられている。対応メーカーが限られている中、肥満症治療薬向けの需要が足元では伸びているもよう。現在、26年度の稼働に向けて兵庫県尼崎市や松山市の工場で設備を増強中だが、新たに27年度ごろの完工を想定した増設の検討に入ったとされている。一連の投資によって、生産能力は2.5倍程度にまで引き上がるようだ。肥満症薬の市場拡大メリットがあらためて期待される展開。
山梨中銀<8360>:2533円（+312円）
大幅続伸。千葉銀行がありあけキャピタルから株式20％超を取得し、千葉興銀と経営統合に向けた協議を開始と伝わっているが、直近報道では、同行もありあけが約1.5％の株式を保有と伝わっており、再編思惑などが波及する展開になっているもよう。また、前日には3カ年の中期計画を策定したことも発表している。28年3月期の定量目標として、純利益100億円以上、ROE5％以上などを掲げている。
ピーバン<3559>:564円 カ -
ストップ高買い気配。日本ガイシが開発・製造する世界最薄クラスのリチウムイオン二次電池「エナセラ」と、同社のセンサーデモ機開発サービス「gene」とのコラボによるセンサーデモ機の開発を開始したと発表している。25年春頃をめどにデモ機の提供を開始していく計画のようだ。、薄型・小型のウェアラブルデバイス市場拡大が続く中、エネルギー効率や省スペース化などの課題に対応するものとして、今後の業容拡大につながるとの期待が先行。
千葉興銀<8337>:1545円（+52円）
大幅続伸。千葉銀行が同行の株式20％弱を取得する方向で最終調整と報じられている。現在の筆頭株主ありあけキャピタルから19.9％の株式を買い取る方向のようだ。協力関係の強化や将来の経営統合に向けた協議を開始していくもようで、さらなる関係強化に向け20％以上の取得も考えているとされている。統合した場合は、総資産で地銀2位の規模にまで浮上する。再編プレミアム期待が高まる展開となっているようだ。
SUBARU<7270>:2776円（-175.5円）
大幅反落。トランプ大統領が25％の自動車関税実施を正式に表明している。4月2日に発効して3日から関税を徴収、日本車も対象となる。米国自動車販売の先行きに対する警戒感が強まり、本日は同社やマツダ、三菱自動車などの自動車株、アイシンやデンソーなど自動車部品株の下げが目立つ展開になっている。なお、同社米国販売の約45％が日本から輸入されており、日本への自動車関税発動による影響は相対的に大きいとみられている。
オンコリス<4588>:736円（-15円）
続落。腫瘍溶解ウイルスOBP-301の投与方法に関する用法特許が日本国内で特許査定を受けたと発表した。今後、特許査定に基づき特許料の納付を行い特許権が成立する見込みで、25年12月期にOBP-301を食道がん治療再生医療等製品として承認申請する計画としている。業績への影響は軽微だが、特許期限の40年5月までOBP-301の知的財産権が強化される。また、同特許の用法で投与する限りOBP-301の適応拡大やOBP-702にも活用でき、競合の市場参入を抑制することも期待される。
エーアイ<4388>:502円（+7円）
続伸。バーチャルキャラクターでライブを行う信者(Vライバー)のマネジメント事務所を運営するLapis Liveの全株式を取得し子会社化することを発表した。取得価格は2.26億円。今後の幅広いキャラクターIP事業展開と、バーチャルライブ配信「IRIAM」における主要なライバーマネジメント事務所であるLapis Liveとは事業親和性が高くシナジー効果が発揮でき、コンシューマー事業の多角展開の観点に加え、Lapis Liveの事業の安定的継続と発展に大きく寄与するとしている。
TMN<5258>:335円（-4円）
反落。東海道新幹線のモバイルオーダーサービスにモバイル型決済端末「UT-P10」および決済ゲートウェイサービスが採用されたことを発表している。採用された決済端末「UT-P10」は、レシートプリンタやPOSアプリが搭載されており、1台でコンパクトに会計業務を完結でき、これまでに小売店や飲食店だけでなく、山陽新幹線など鉄道車内でも複数採用されている。クラウド型サービスの拡張性やモバイル型決済端末の利便性、鉄道車内での豊富な実績が評価され採用に至ったとしている。
《ST》
