１４日の株式相場見通し＝反発、トランプ関税二転三転で円高は警戒材料
１４日の東京株式市場は強弱観対立の中も内需株を中心に買われ、日経平均株価は反発に転じそうだ。今月７日に２６００円あまりの急落でリスクオフ相場が一気に加速したものの、その後は高安を日々繰り返すどっちつかずの展開を続けており、きょうもその順番に従ってプラス圏で引ける公算が大きい。ただ、ハイテク株や自動車株など輸出セクターの上値は重く、日経平均の変動幅は相対的に小さくなる可能性がある。前週末は欧州株市場が高安まちまちとなったが、米国株市場でも方向感の見えにくい地合いで午前中の取引では前の日の終値を下回る水準で推移する時間帯が長かった。しかし、午後になると一転して買いが優勢となり、結局ＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに大幅上昇して引けている。トランプ関税への警戒感が拭えず、米長期金利が一時４．５％台後半まで水準を切り上げ、投資家のマインドを揺さぶっているが、この日は週末で空売り筋の買い戻しを誘発した。エヌビディア<NVDA>が３％超高に買われるなど半導体セクターへのショートカバーが観測され、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も反発した。また、市場予想を上回る好調な決算発表を好感されたＪＰモルガン<JPM>が４％高に買われたのをはじめ、金融株への買いも顕著で全体相場に浮揚効果をもたらしている。もっともトランプ米政権が打ち出す関税の内容が二転三転しており、引き続き先行きの読めない相場環境で、米国株市場だけでなく世界株市場も当面上下に不安定な地合いを余儀なくされそうだ。きょうの東京市場では前週末の米国株市場がリバウンドに転じたことで、いったんリスクオフの反動が見込まれる場面だが、外国為替市場ではドル・円相場が乱高下しており、一時１ドル＝１４２円台前半まで一気に円高が進んだこともあって、輸出株には不利な環境となることは否めない。内需株中心の戻りとなり、その分だけ指数押し上げ効果は希薄化されそうだ。
１１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比６１９ドル０５セント高の４万２１２ドル７１セントと反発。ナスダック総合株価指数は同３３７．１４５ポイント高の１万６７２４．４５６だった。
日程面では、きょうは２月の鉱工業生産確報値など。海外では３月の中国貿易統計、インドの３月の消費者物価指数、３月の中国貿易統計など。
