コンセンサスは圧倒的に強気　ただ、２０１８年を振り返るといくつかの示唆も

Ｓ＆Ｐ５００の２０２６年に対するコンセンサス見通しは圧倒的に強気が多い。ただし、２０１８年を振り返ると、株価を押し下げ得るいくつかの示唆が得られるという。

ストラテジストのうち、２０２６年末時点でＳ＆Ｐ５００が現行水準を下回ると予想している人は１人もおらず、平均は７５５５となっている。これは現行水準から約９％の上昇余地を意味する。楽観論の背景には、進行中のＡＩブーム、底堅い経済成長、そして金融・財政両面からの支援が挙げられている。

では、コンセンサスに反する調整を引き起こす要因は何が考えられるのだろうか。来年は中間選挙が控えており、選挙戦が政策の前進を阻害しがちなことから、米国株にとってマイナスになりやすいとの指摘が出ている。

トランプ政権第１期目の中間選挙の年である２０１８年に、Ｓ＆Ｐ５００は６．２％下落した。前年の２０１７年に約２０％上昇した後のことで、今年も同様に指数は１７％の上昇に向かっている。

一部では、歴史が繰り返される可能性も意識されており、予測市場ポリマーケットでは、共和党は下院を失うものの、上院を維持するとの見方が示されている。その場合、トランプ政権が財政支援的な政策を継続的に成立させることは難しくなる。

２０１８年との共通点は政治だけではない。当時Ｓ＆Ｐ５００下落の大きな要因となったのが、ＦＲＢの金融政策と米中関係だった。２０１８年にはＦＲＢが４回の利上げを実施し、景気後退懸念を引き起こした。２０２６年のＦＲＢが引き締めに動く可能性は極めて低いものの、現在年末までに計約０．５９％ポイントの利下げが織り込まれている期待が裏切られ、他の条件が同じであれば、株式のバリュエーションを圧迫するだろう。

米中関係については、１０月に両国が緊張緩和で合意したものの、休戦はあくまで暫定的措置で、２０２６年１０月にその期限を迎える。来年後半にかけて再び緊張が高まるリスクも大きく、それは市場で十分に意識されていないリスクとも言える。

株探ニュース