富田隆弥の【CHART CLUB】　もみ合い上放れ、2月高値を目指す

「もみ合い上放れ、2月高値を目指す」

◆年初からトランプ米大統領の言動に振り回されているマーケット。株式だけでなく為替や債券、商品など、あらゆるマーケットが地政学・関税リスク再燃の影響を大きく受けている。ただし、昨年も同様の事例は幾度も経験してきた。最初に脅した後に撤回や緩和に動くというのが、トランプ流の「ディール（取引）」である。

◆トランプ大統領は21日のダボス会議で、これまで言及していたグリーンランドを巡る武力行使の可能性や欧州諸国への追加関税について撤回した。米国マーケットがトリプル安（株安・ドル安・債券安）を強めたことで修正・撤回を余儀なくされたとの見方もあるが、今年は11月に中間選挙を控えることもあり、トランプ流のディールはこの先もまた浮上してくるに違いない。

◆投資家もその辺りのことは十分承知しており、日本では昨年後半から個人投資家を中心に相場の下げたところで「押し目買い」に動いている。信用取引の買い残高（東京・名古屋2市場）をみると、昨年8月の3兆7786億円を底に12月に4兆9000億円台まで増加し、直近もその水準を維持している。日経平均株価やTOPIX（東証株価指数））の上昇に伴って、信用評価損益率（16日申し込み時点）は「－1.21％」までマイナス幅を縮めている。

◆この「－1.21％」という評価損益率は、アベノミクス相場の2013年5月以来の水準となるが、信用取引で買っている投資家の含み損益が大きく改善している状況であり、テクニカル的には「過熱・注意」を示すものだ。ただし、相場が上昇基調を維持しているならば高水準の買い残は問題なく、評価損益率がプラスになることもある。

◆いま、日経平均株価は節分や衆院選を控えた「2月」の高値示現を目指した流れにあると見ている。ただ、高水準の買い残を背景に、注意すべきは基調の変化（陰転）であり、支持線である週足の13週移動平均線（22日時点：5万1033円）を割り込むときが要注意となる。あるいは、急騰して移動平均線から大きく離れた局面も警戒が必要であり、これらを押さえながら2月相場に臨みたい。

（1月22日　記、原則毎週土曜日に更新）

情報提供：富田隆弥のチャートクラブ

株探ニュース