話題株ピックアップ【夕刊】(2):クボタ、三菱重、住友ファーマ
■IDホールディングス <4709> 1,948円 +11 円 (+0.6%) 本日終値
IDホールディングス<4709>が後場に入りプラスに転じた。午前11時30分ごろ、26年3月期の期末配当予想を35円から45円へ引き上げ、年間配当予想を80円(前期70円)としたことが好感された。
■クボタ <6326> 3,046円 +13 円 (+0.4%) 本日終値
クボタ<6326>が底堅い。米農機メーカーのディア&カンパニー<DE>が19日に第1四半期(25年11月~26年1月)決算発表にあわせ、通期の純利益予想を上方修正し、同社株は急騰した。ディアはグローバル全体では大規模農業分野で課題が継続しているとしながらも、小規模農業や建設分野では需要の回復が持続しているとの見方を示している。米国でトラクターの販売を手掛けるクボタにとっては、競合のディア株の急騰が株価のサポート要因となったようだ。芝刈機や刈払機などを展開するやまびこ<6250>も堅調に推移している。
■三菱重工業 <7011> 4,965円 +13 円 (+0.3%) 本日終値
三菱重工業<7011>が堅調な値動きをみせるほか、川崎重工業<7012>、IHI<7013>などが上値追い基調を継続するなど防衛関連の総合重機大手3社がいずれも上昇。このほか、東京計器<7721>、日本アビオニクス<6946>、細谷火工<4274>、豊和工業<6203>、石川製作所<6208>、IMV<7760>、興研<7963>、重松製作所<7980>などが軒並み上値を追うなど、防衛関連の中小型株も一斉蜂起の展開に。核協議を巡って米国とイランの間で軍事的な緊張が高まっており、トランプ米大統領は「今後10日以内に攻撃を命じるかどうかを判断する」と述べたことが伝わっている。またトランプ氏は、この攻撃に関して数週間にわたる大規模な軍事作戦となり、数日以内に開始される可能性についても言及したもようで、にわかに中東有事に対する警戒感が高まった。株式市場でも防衛関連に位置付けられる銘柄群に投資マネーの視線が集まっている。
■クスリアオキ <3549> 4,021円 +3 円 (+0.1%) 本日終値
クスリのアオキホールディングス<3549>が続伸。この日、関東財務局に提出された変更報告書で、香港に拠点を置く投資ファンド、オアシス・マネジメントの株式保有割合が10.70%から14.02%に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「ポートフォリオ投資及び株主価値を守るため、重要提案行為を行うことがある」としており、報告義務発生日は2月12日となっている。
■住友ファーマ <4506> 2,475.5円 -457.5 円 (-15.6%) 本日終値 東証プライム 下落率トップ
住友ファーマ<4506>は荒れた値動き、カイ気配スタートで寄り後早々に200円高の3133円まで上値を伸ばす場面があったが、その後は値を消し大きく下値を探る状況に。前日に厚生労働省の専門部会が、同社のパーキンソン病向け治療薬候補「アムシェプリ」などⅰPS細胞を活用した再生医療製品の製造販売を了承したことが材料視されたが、株価は2月中旬以降マドを開けて買われるなど人気化していたことで、目先筋の利食い急ぎの動きが反映されたようだ。また、大阪大学発バイオベンチャーのクオリプス<4894>が開発しているiPSを活用した心不全向け心細胞シート「リハート」も同日に製造販売が了承された。しかし、クオリプスも前日までに株価を大きく上昇させていたことから、きょうは上値を買い進む主体が見当たらず大幅安に売り込まれる展開となっている。治療に関するiPS細胞製品の実用化は世界初となるだけに、いずれも注目度が高かったが、期待を先に織り込んだ分の反動が出たようだ。
■三井住友FG <8316> 5,963円 -166 円 (-2.7%) 本日終値
三井住友フィナンシャルグループ<8316>や三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、みずほフィナンシャルグループ<8411>など銀行株が軟調に推移。米資産運用会社のブルー・アウル・キャピタル<OWL>が一部の個人投資家向けのプライベートクレジットファンドに関し解約の制限を発表。これを受けて19日の米株式市場でブルー・アウル・キャピタルの株価が急落し、影響は他の金融株に及んだ。東京市場において銀行株は米金融セクター安が重荷となり、売りが優勢となった。
■明和産業 <8103> 943円 -20 円 (-2.1%) 本日終値
明和産業<8103>は3日ぶり反落。19日取引終了後、既存株主である三菱商事<8058>とAGC<5201>、日本マスタートラスト信託銀行(三菱ケミカル株式会社退職給付信託口)による株式売り出しを実施すると発表した。売り出し株数は680万株で、需要状況に応じて上限102万株のオーバーアロットメントによる売り出しを行う。売り出し価格は3月2~6日のいずれかの日に決定する。これを受け、株式需給の悪化が懸念された。
■東京エレクトロン <8035> 43,960円 -670 円 (-1.5%) 本日終値
東京エレクトロン<8035>が反落したほか、アドバンテスト<6857>も下値を探る動きを続けている。前日の米国株市場ではエヌビディア<NVDA>はほぼ横ばいで引けたが、そのほかではアドバンスト・マイクロ・デバイシズ<AMD>、サンディスク<SNDK>が高い一方でマイクロンテクノロジー<MU>、インテル<INTC>が下げるなど高安まちまちだった。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は反落となっている。来週25日にエヌビディアの11~1月期決算発表を控えており、その内容を見極めたいとの思惑が買い手控えにもつながっており、東京市場もそのムードを引き継いでいる。もっとも、国内では時価総額の大きい半導体製造装置関連株にも跛行色が見られ、東エレクは前日に史上最高値を更新しているが、アドテストの上値は重く、同日にサイバーセキュリティーインシデントを公表し株価を大きく切り下げた経緯がある。きょうは押し目買いの動きも限定的となりそうだが、この2銘柄は日経平均寄与度の大きい銘柄で全体指数への影響も警戒される。
■INPEX <1605> 3,677円 -42 円 (-1.1%) 本日終値
INPEX<1605>は軟調。19日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の3月限が前日比1.24ドル高の1バレル=66.43ドルと上昇した。一時、66.90ドルと25年8月初旬以来、6カ月半ぶりの水準に値を上げた。トランプ米大統領は19日、イランへの軍事攻撃について「10日間で明らかになる」と発言。米国とイランの関係緊迫による地政学リスクが高まるなか、原油価格は上昇した。ただ、INPEXは前日まで4日続伸しており、全体相場が下落するなか利益確定売りが優勢となった様子だ。
株探ニュース