話題株ピックアップ【夕刊】（1）：Ｊディスプレ、オキサイド、ローム

■ジャパンディスプレイ <6740> 　52円　 +25 円 (+92.6％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率トップ

ジャパンディスプレイ<6740>が急伸。8日付の日本経済新聞朝刊で、「計５５００億ドル（約８６兆円）の対米投融資の新たな候補として、政府がジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）に米国での最先端ディスプレー工場の運営を打診していることが分かった」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。米国内で液晶などの中国製への依存を疑問視する声が出ていることを受けてのことで、記事によると事業規模は１３０億ドル（約２兆円）を見込むとしている。

■オキサイド <6521> 　4,220円　 +650 円 (+18.2％)　　本日終値

オキサイド<6521>が急騰。この日の寄り前に、量子コンピューター向けレーザー光源の販売を開始したと発表しており、これを好感した買いが流入した。同社が長年にわたり半導体ウエハ検査装置用レーザーで培ってきた技術を応用することで、量子コンピューター用途に求められる高出力・狭線幅・高安定性を高いレベルで実現したとしており、既に初号機の製品出荷を完了したという。

■野村原油 <1699> 　579.9円　 +80 円 (+16.0％) ストップ高 　　本日終値

ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信<1699>、ＷｉｓｄｏｍＴｒｅｅ　ＷＴＩ　原油上場投資信託<1690>、ＷＴＩ原油価格連動型上場投信<1671>といった原油価格に連動する上場投信（ＥＴＦ）がストップ高に買われた。米原油先物相場のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の４月物は、日本時間の９日早朝７時過ぎに１バレル＝１１１ドル台に急騰。２２年７月以来、３年８カ月ぶりの水準に値を上げた。イラン最高指導者に、殺害されたハメネイ師の次男で反米保守強硬派のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝わり、中東情勢への警戒感が強まった。トランプ米大統領がイランへ地上部隊を派遣することもあり得る、と述べたことも緊迫感を強めさせている。

■ローム <6963> 　3,474円　 +231 円 (+7.1％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率2位

ローム<6963>がほぼ全面安相場のなか逆行高。引き続き前週末にデンソー<6902>が同社に対して買収を提案したと報じられたことが手掛かり材料となった。ロームでは、「当社が発表したものではない」としながらも、「デンソーから本件を含む株式取得の提案を受領したのは事実」としており、「現時点で具体的に決定した事実はない。今後、新たに開示すべき事項が発生した場合には速やかに公表する」との旨のコメントを発表している。

■アイル <3854> 　2,512円　 +132 円 (+5.6％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率3位

アイル<3854>が３日続伸。前週末６日の取引終了後に、２６年７月期の連結業績予想について、営業利益を５２億５０００万円から５５億円（前期比１４．１％増）へ、純利益を３７億２５００万円から４０億５０００万円（同１６．１％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各３０円の年６０円から中間３２円・期末３４円の年６６円（前期５０円）へ引き上げたことが好感された。中堅・中小企業におけるＤＸ投資が活況を呈していることを受けて主力の販売・購買・在庫管理パッケージソフトウェア「アラジンオフィス」の大型案件の売り上げ進捗が堅調な一方、半導体不足によるサーバー納期遅延を見据えて売上高は２０７億円（同７．３％増）の従来見通しを据え置いた。ただ、生産性向上による売上総利益率の改善などがあり、利益は計画を上振れる見通しという。なお、同時に発表した１月中間期決算は、売上高１０３億６０００万円（前年同期比１２．１％増）、営業利益２８億３１００万円（同２５．３％増）、純利益１９億５６００万円（同２７．２％増）だった。

■コスモス薬品 <3349> 　6,846円　 +335 円 (+5.2％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率4位

コスモス薬品<3349>は朝安後切り返した。前週末６日、２月度の月次営業速報を発表した。既存店売上高は前年同月比７．０％増と６カ月連続で前年同月を上回っており、好感した買いが集まった。全店ベースでは同１２．３％増になった。

■フリー <4478> 　2,496円　 +81 円 (+3.4％)　　本日終値

フリー<4478>は後場強含んだ。同社は会計ソフト「ｆｒｅｅｅ会計」などバックオフィス業務を効率化するＳａａＳサービスを開発・提供している。きょうから、医療法人の会計基準に対応した会計パッケージ「ｆｒｅｅｅ　ｆｏｒ　医療」の提供を始めたと発表しており、好感した買いが入った。新パッケージでは病院・診療所・介護施設といった形態の異なる複数拠点の会計処理を単独のプラットフォーム上で統合管理できるほか、行政機関への提出が必要な特殊報告書類や施設・部門別の貸借対照表といった医療機関特有の帳票を自動作成する機能があるという。また、同社は、「ｆｒｅｅｅ会計」が医療法人真生会（富山県射水市）や倉敷医療生活協同組合（岡山県倉敷市）に導入されたことも公表した。

■住石ホールディングス <1514> 　990円　 +23 円 (+2.4％)　　本日終値

住石ホールディングス<1514>は全般波乱相場のなか３日続伸。早期収束に向かうとみられていた中東情勢が混迷の度合いを深めている。ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続くなか、供給懸念の高まりから原油の国際指標である米ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物価格は日本時間９日早朝に１バレル＝１００ドルを突破。ロシアによるウクライナ侵攻があった２０２２年以来の高値水準に浮上した。中東は原油とともにＬＮＧ（液化天然ガス）の主要な産出地域でもあり、天然ガス価格も高騰している。こうしたなか、石炭の活用を見直す動きが今後出てくる可能性に着目し、住石ＨＤ株に思惑的な買いを入れる向きもあるようだ。ロシアによるウクライナ侵攻時にも石炭関連株が物色される場面があった。

■ＪＲ東日本 <9020> 　3,789円　 +80 円 (+2.2％)　　本日終値

ＪＲ東日本<9020>は底堅く推移。中東情勢の混乱とそれに伴うエネルギー価格高騰が警戒され、週明け９日の東京株式市場では日経平均株価が４０００円を超えて下落する場面があり、ＴＯＰＩＸや東証グロース市場２５０指数も急落。大型株から中小型株まで幅広い銘柄に売りが優勢となっている。市場のリスク回避ムードが急速に強まるなか、きょう上昇している銘柄をみると通信株や食品株などディフェンシブ銘柄に位置づけられるものが目立つ。ＪＲ東日本をはじめとする鉄道株もディフェンシブ銘柄の代表的セクターの一角であり、波乱相場の避難先として投資マネーが向かっているようだ。鉄道を含む「陸運業」は東証３３業種別指数の騰落率で相対的に小幅な下げにとどまっている。

■マネーフォワード <3994> 　3,759円　 +61 円 (+1.7％)　　本日終値

マネーフォワード<3994>、Ｓａｎｓａｎ<4443>が逆行高。全体相場は２月まで堅調に推移していたが、にわかに中東情勢が緊迫化し、３月に入ってからは波乱の様相を呈している。一方、ソフトウェアサービスを提供する一連のＳａａＳ銘柄はＡＩ代替懸念を背景に先月まで大きく売り込まれてきた経緯があり、今月に入ってからはこの流れが落ち着き、買い戻しの動きが続いている。きょうも関連銘柄の一角には根強い買いが入っている。

株探ニュース