Ｓ＆Ｐ５００、ピークから最大１０％調整の可能性　長期化なければリスクは後退の可能性

米大手銀のトレーディング部門によると、中東情勢のリスクの高まりを受け、Ｓ＆Ｐ５００がピークから最大１０％調整する可能性があると述べた上で、米株投資家はその下落に十分備えていないという。中東情勢に沈静化の兆しが見られず、原油価格が１００日線ドルを超えたことを受け、米株に対して戦術的に弱気に転じた。

仮に調整が起きれば、Ｓ＆Ｐ５００は最高値から約１０％下落し、約６２７０程度まで低下する可能性があるという。これは先週末終値から見ても約７％の下落に相当する。

投資家のポジションは現在「中立」で、極端なリスク削減は見られていないとも指摘。先週は緊張緩和を予想していたため、エネルギー株がネットで売られていたという。しかし、週末に湾岸諸国が原油生産を削減したことで、原油価格は１００ドルを突破。供給ショックの長期化やスタグフレーションへの懸念が高まっている。

ただし、紛争が長期化しなければこうしたリスクはすぐに後退する可能性があるとも指摘。「紛争の明確な出口が示されれば、この戦術的な弱気見通しは終了する。マクロの基礎条件は依然としてリスク資産を支える状況にある」と述べた。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

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