ＯＥＣＤ、今年の米インフレは４．２％との予測　イラン紛争が影響

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は、中東紛争がインフレ再燃の懸念を強め、年初に持ち直しの兆しを見せていた世界経済に打撃を与えていると指摘。

その上でこの日公表した最新見通しで、主要経済国のインフレ予測を大幅に引き上げ、主要２０カ国・地域（Ｇ２０）の今年の平均インフレ率を４．０％とした。昨年１２月時点の２．８%から大幅な上方修正となる。米国の今年のインフレは４．２％を見込み、１２月の予測から１．２％ポイント上方修正している。

２６年の世界成長を２．９％で据え置き、２７年は３．０％へ０．１ポイント下方修正した。これはイラン紛争による成長への下押し圧力が、年初に見せた予想以上に強い景気の勢いによって相殺されたためとしている。

ＯＥＣＤはまた、中東からの輸出のさらなる混乱がインフレを押し上げる一方、成長を抑制し、金融市場で資産評価の見直しを引き起こす可能性があるとして、見通しには重大な下振れリスクがあるとも警告した。

株探ニュース