１４日の株式相場見通し＝反発、米株高受け５万７０００円台回復へ
１４日の東京株式市場は主力株を中心に買い戻され、日経平均株価は大きく反発に転じる可能性が高そうだ。前日は一時７００円近く下落したあと底堅さを発揮、取引終盤に下げ渋る動きをみせた。中東情勢が混迷を深めるなかも、短期筋のショートカバーが機能しそうで、きょうは５万７０００円台に切り返す可能性がある。前日の欧州時間まではリスク回避ムードが強く、欧州各国の株価は軒並み下落した。米国とイランの間で行われた和平協議がまとまらなかったことが投資家のマインドを冷やし、中東有事に伴う原油価格の高止まりなどで、企業業績への影響を警戒する売りが優勢だった。ただ、取引後半は米株高を横目に各国市場いずれも下げ幅を縮小する方向となった。米国株市場では、トランプ米大統領が「イラン側から連絡があり、彼らは和平合意を切望している」と記者団に語ったことが買いの手掛かり材料となり、ＮＹダウが反発し前週末の下げ分を取り返す格好となっている。ＷＴＩ原油先物価格が一時１バレル＝１０５ドル台まで高騰するなど株式市場の重荷となったが、空売りの買い戻し圧力が引き続き相場の下値を固くしている状況だ。半導体関連株が総じて強さを発揮し、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は９連騰と異彩を放ち、ついに９０００の大台乗せを果たした。欧州時間までのリスクオフの流れを米株市場が断ち切ったことで、東京市場でもきょうは半導体関連株中心に買い直され、全体指数は再び上値を指向しそうだ。外国為替市場の動向も注目され、対ユーロで円安が加速していることは警戒される可能性があるが、対ドルでは１ドル＝１５９円台前半で比較的落ち着いた値動きで、全体相場に与える影響は限定的であろう。
１３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３０１ドル６８セント高の４万８２１８ドル２５セントと反発。ナスダック総合株価指数は同２８０．８４ポイント高の２万３１８３．７３だった。
日程面では、きょうは２０年物国債の入札、２月の鉱工業生産確報値など。海外では３月の中国貿易統計、３月の米卸売物価指数など。なお、タイ、インド市場は休場となる。
