限られたセクターの強さだけが、Ｓ＆Ｐ５００を過去最高値へ押し上げ

米大手証券のストラテジストによると、利益予想の修正のうち、一部の限られたセクターの強さだけが、Ｓ＆Ｐ５００指数を過去最高値へ押し上げていると指摘している。今年および来年のコンセンサス予想の１株利益は１月時点から４％上昇しているものの、その増分のほぼすべてはエネルギー株とＩＴ関連株によるものだという。

イラン紛争がエネルギー価格急騰を引き起こす一方、ＩＴ・ハイテク株はＡＩ投資への楽観の再燃から恩恵を受けている。さらに、マイクロン<MU>とエクソンモービル<XOM>の２社だけで、紛争開始以降の今年のＳ＆Ｐ５００の１株利益の見通し引き上げ分の６０％超を占めているという。

また、指数構成銘柄の中央値では、今年の利益予想の修正は見られていないとも指摘。ストラテジストは「ここ数週間のＳ＆Ｐ５００企業の利益予想の上方修正の大部分は、ごく少数の銘柄によってもたらされている」と述べた。

米株価指数は金曜日に過去最高値で取引を終え、２０２６年で最も強い週間上昇を記録。ただし、ストラテジストは、こうした上昇は利益予想の上方修正と同様に広範ではないと指摘。同社が重視する市場の広がり（ブレッドス）指標は、２０００年前後のＩＴバブル期や２０２３年半ばを除けば、ここ数十年で最低水準まで低下しているという。

今後の焦点は、第１四半期決算シーズンの本格化が、利益予想の上方修正や市場の上昇の裾野拡大につながるかどうかにある。特にホルムズ海峡の再開に向けた進展は、景気敏感株にとって重要な鍵となると指摘した。

同大手証券は今年のＳ＆Ｐ５００企業の１株利益の伸びを１２％と予想しており、ストラテジストのトップダウン予想と概ね一致する一方、ボトムアップのコンセンサス予想（１８％）は下回っている。

リスクは上下双方に存在するが、上振れ方向に傾いていると指摘。下振れ要因としては消費需要の弱さや紛争に伴うコスト上昇が挙げられ、上振れ要因としては引き続きＡＩ投資や生産性向上があるとしている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース