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三光合成:OUTPERFORM継続【今村証券アナリストレポート】

材料
2026年5月15日 11時22分

担当 近藤 浩之

●三光合成<7888>[東証P]

レーティング: OUTPERFORM(2026/2/3)→ OUTPERFORM

◆プラスチック部品大手。自動車向け、海外が主力

◆4期連続の過去最高益に向けて順調に進捗

◆生産性向上・生産能力増強を推進

【タイトル】

出所:三光合成、ブルームバーグ、今村証券

◆プラスチック部品大手。自動車向け、海外が主力

前期(2025年5月期)連結売上高の8割強を占める成形品事業の内、車両分野(自動車向け内装・外装部品、機能部品等)の割合が8割を超える(資料1、出所:決算短信)。成形品の品質を守るため、金型の設計・作製、販売も手掛ける。海外売上高が全体の2/3と高く、アジア(タイ・インドネシア・中国・インド等)、欧州(英国・ハンガリー等)、北米(米国・メキシコ)に拠点を持つ。

【タイトル】

◆4期連続の過去最高益に向けて順調に進捗

今期(2026年5月期)第3四半期累計期間業績は堅調さを維持した(資料2、出所:決算短信・決算説明会資料)。営業利益は前年同期比16%増と4期連続の増益、売上高営業利益率は6.5%(前年同期比+0.5ポイント)に高まった。生産性向上(後述)、コスト増加分の価格転嫁、円安進行などが押し上げた。通期会社予想の売上高は2期ぶりに過去最高、営業利益は4期連続の過去最高を見込んでおり、これに対する進捗率は売上高が77.6%、営業利益が77.9%と順調だ。

【タイトル】

◆生産性向上・生産能力増強を推進

生産性向上に関しては、金型や省力化・無人化機器を自社開発できる強みを活かして、用途・生産数に合わせたカスタマイズを実行したことや、生産を外部委託から内製に切り替えたことなどが寄与している。今後も日本で成功した施策を海外工場に展開し、高品質な製品を世界中で供給できる体制を築く。さらに顧客の製品設計から携わることで、金型事業の受注を増やし、成形品事業では塗装や組立といった二次加工の受注増加を狙う。これにより、利益率を高めていく。

生産能力も増強する(資料3、出所:決算説明会資料・決算短信)。今夏には米北部インディアナ州にある既存工場の拡張が完了する。当初は電気自動車(EV)向けの受注拡大を狙った投資だったが、EV需要は減速した。一方でトランプ関税発動を背景に、自動車部品の現地調達需要が高まっており、ハイブリッド車(HV)を含めた受注拡大を見据える。米南部アラバマ州周辺にも拠点を設けるべく、M&Aを検討中だ。また、インドでは来年にかけて既存工場拡張と新工場建設を行って、車両分野の成形や塗装を担い、エアコン部品を生産する生産委託拠点も新設する。チェコでは2028年のEV、HV向け部品の量産開始に向けて生産能力を引き上げ、伊勢崎工場では来年から外装塗装を新たに手掛ける。

【タイトル】

◆投資判断は「OUTPERFORM」継続

今村証券による業績予想は、前回(2月)から変更せず、今期が売上高970億円(前期比+6.5%)、営業利益64億円(同+13.2%)、EPS137円―、来期(2027年5月期)が売上高1000億円(今期今村証券予想比+3.1%)、営業利益69億円(同+7.8%)、EPS150円―とする。予想PER、PBRには割安感があることから、投資判断は「OUTPERFORM」を据え置く。

最後にリスク要因を2つ挙げる。まずは中東情勢の混乱だ。すでに原材料が値上がりしている。値上がり分は製品価格に反映できるため、長期的には業績に影響を与えない。しかし、反映までのタイムラグにより短期的に悪影響が生じかねない。この悪影響が足元で生じたとしても、今期の営業利益は会社予想(61億円)をクリアできるだろう。中東情勢の混乱が長期化した場合は、原材料の調達に支障が出たり、取引先が減産に追い込まれたりという事態が考えられる。

タイ子会社に対するSIAM AISIN CO.,LTD(サイアムアイシン)による損害賠償請求にも注意したい。2018年6~11月に納品した部品が使われた自動車が市場回収のリコールとなり、その費用の実質全額支払い(現在の為替レート換算で約47億円)を求められている。協議や仲裁手続きでの審議の経過・結果によっては損害賠償金やそれに備えた引当金の計上が必要になる。

【レーティングの定義】
OUTPERFORM:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンを10%超上回ると予想される。
NEUTRAL:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンの+10%と-10%の間に入ると予想される。
UNDERPERFORM:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンを10%超下回ると予想される。
トータルリターン:株価変動率+配当利回り
目標株価は12カ月間の投資を想定しており、将来発行されるレポートで修正されることもあります。

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今村証券株式会社
  金融商品取引業者 北陸財務局長(金商) 第3号
  加入協会:日本証券業協会、一般社団法人資産運用業協会
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今村証券より提供されたレポートを掲載しています。

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