話題株ピックアップ【夕刊】(1):リクルート、平田機工、UT
■リクルート <6098> 16,165円 +3,000 円 (+22.8%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率トップ
リクルートホールディングス<6098>がストップ高の水準となる1万6165円に買われた。同社は前週末7日の取引終了後、27年3月期第1四半期(4~6月)の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高を4兆300億円から4兆2300億円(前期比14.4%増)、最終利益を6230億円から7550億円(同51.9%増)に引き上げており、評価されたようだ。米求人サイト「インディード」などを手掛けるHRテクノロジー部門の業績がこれまでの想定を上回って推移する。想定為替レートは1ドル=154円から159円、1ユーロ=182円から184円、1豪ドル=110円から112円に変更した。4~6月期は売上高が1兆453億5000万円(前年同期比18.9%増)、最終利益が2026億1800万円(同67.5%増)だった。
■平田機工 <6258> 3,865円 +700 円 (+22.1%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率2位
平田機工<6258>がストップ高の水準となる3865円に買われ、年初来高値を更新した。前週末7日の取引終了後、27年3月期第1四半期(4~6月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比17.0%増の258億8300万円、経常利益は同2.3倍の38億2200万円となった。大幅な増益で着地しており、見直し買いが入ったようだ。生成AI関連の需要を追い風にウエハー搬送装置が大きく伸長したほか、製品の価格転嫁が進んだ。自動車関連はEV(電気自動車)生産設備が減少した半面、コスト削減効果が表れた。
■UTグループ <2146> 221円 +38 円 (+20.8%) 一時ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率3位
UTグループ<2146>が一時ストップ高の水準となる233円に買われた。前週末7日の取引終了後、27年3月期第1四半期(4~6月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比1.2%増の422億4700万円、最終利益は同44.9%増の22億3800万円だった。大幅な増益で着地したほか、取得総数500万株(自己株式を除く発行済み株式総数の0.8%)、取得総額6億7100万円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、好感されたようだ。4~6月期は半導体領域での獲得求人数が増えた。技術職社員数も増加し売り上げが拡大した。自社株の取得期間は8月10日から11月12日までとする。未定としていた6月30日基準日の配当は3円77銭(前期の第1四半期末は株式分割後ベースで2円68銭)とした。
■サンコール <5985> 1,750円 +300 円 (+20.7%) ストップ高 本日終値
サンコール<5985>が続急伸しストップ高の1750円に買われた。7日の取引終了後に27年3月期の連結業績予想について、売上高を505億円から560億円(前期比7.2%増)へ、営業利益を58億円から85億円(同19.3%増)へ、純利益を42億円から63億円(同1.5%増)へ上方修正し減益予想から一転して増益予想にするとともに、中間配当予想を15円から20円へ引き上げ年間配当予想を35円(前期20円)としたことが好感された。第1四半期において、通信関連事業におけるデータセンター向け需要増に伴い、電子情報通信分野を中心に売上高及び利益が計画を上回って推移したことが要因。また、為替相場が想定よりも円安水準で推移していることも寄与する。同時に発表した第1四半期(4~6月)決算は、売上高132億9000万円(前年同期比13.8%減)、営業利益18億8000万円(同23.4%減)、純利益14億9200万円(同23.4%減)だった。前年にHDD用サスペンション事業から撤退した影響が大きく減収減益となった。
■シスメックス <6869> 1,980円 +328.5 円 (+19.9%) 本日終値 東証プライム 上昇率4位
シスメックス<6869>が5連騰し年初来高値を更新。前週末7日の取引終了後に27年3月期の連結業績予想について、売上高を5350億円から5450億円(前期比9.0%増)へ、営業利益を580億円から600億円(同15.8%増)へ、純利益を360億円から370億円(同4.4%増)へ上方修正したことが好感された。第1四半期に、米州地域におけるヘマトロジー(血液)分野の機器の売上高が好調に推移したことに加えて、為替レートが想定より円安に推移したことなどが寄与する。なお、同時に発表した第1四半期(4~6月)決算は、売上高1306億7400万円(前年同期比23.6%増)、営業利益148億2100万円(同39.5%増)、純利益86億9100万円(同90.9%増)だった。
■松田産業 <7456> 6,850円 +1,000 円 (+17.1%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率5位
松田産業<7456>はストップ高。前週末7日取引終了後、四半期決算とあわせ、27年3月期連結業績予想の上方修正を発表した。売上高を7000億円から7400億円(前期比7.6%増)へ、営業利益を240億円から285億円(同27.0%増)へ引き上げた。配当予想も110円から120円(前期100円)に増額した。電子デバイス分野における貴金属リサイクル取扱量が予想を上回って推移していることが要因。これを好感した買いが優勢となっている。
■セイコーグループ <8050> 10,670円 +1,500 円 (+16.4%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率7位
セイコーグループ<8050>がストップ高、今年3月末の株式分割後では初となる1万円大台ラインを突破した。前週末7日取引終了後、27年3月期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の335億円から410億円(前期比33%増)に増額しており、これが好感された。同社はムーブメント(時計の駆動装置部分)で世界屈指の技術レベルを有しており、AI・デジタルの世界とは対極に位置する“世界最高峰のアナログ職人”として、海外投資家からの注目度も高い。今期は時計を含むEVS(エモーショナル・バリュー・ソリューション)事業に加え、電子部品や精密機器のDS(デバイスソリューション)事業が好調で収益が押し上げられる見通しだ。最高峰ブランドで同社の看板商品である「グランドセイコー」は北米を中心に人気を博しており、価格改定効果も反映されている。このグランドセイコーに関しては、今年春先にメジャーリーグの大谷翔平選手がグローバルパートナーに就任した。「セイコーGは『大谷関連』として改めて海外筋の注目を浴びる存在となっている」(中堅証券ストラテジスト)という評価もあり、株高を助長しているもようだ。
■レスター <3156> 5,120円 +705 円 (+16.0%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率8位
レスター<3156>は急伸。705円高はストップ高となる5120円をつけ、約2カ月ぶりに上場来高値を更新した。前週末7日取引終了後、四半期決算とあわせ、27年3月期連結業績予想の上方修正を発表。売上高を7000億円から7500億円(前期比18.9%増)へ、営業利益を180億円から265億円(同58.3%増)へ引き上げた。配当予想も135円から145円(前期128円)に増額した。これを好感した買いが集まった。足もとで生成AI用などのデータセンター向け需要の拡大に伴い、一部商材の市場価格が上昇したことや、豊富なラインカードを生かしたクロスセルなどで好調に推移しており、この影響を織り込んだ。また、半導体製造装置など産業機器向け需要の回復や、前年度に立ち上がった車載向け新規プロジェクトも寄与する見通しだ。あわせて、インドの大手ICT商社ラシ・ペリフェラルズと合弁会社設立に関する契約を締結したと明らかにした。10月から事業を開始する予定という。
■クオールHD <3034> 2,419円 +325 円 (+15.5%) 本日終値 東証プライム 上昇率9位
クオールホールディングス<3034>は急伸。前週末7日取引終了後、第1四半期(4~6月)連結決算を発表。売上高は739億1200万円(前年同期比3.0%増)、営業利益は61億8300万円(同72.1%増)だった。主力の薬局事業が冴えなかった一方、新製品発売や原価低減で製薬事業が伸び、全体を牽引した。人材派遣を手掛けるBPO事業も好調だった。これを好感した買いが集まった。
■DIC <4631> 5,378円 +700 円 (+15.0%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率10位
DIC<4631>は後場に入りストップ高。正午ごろに26年12月期の連結業績予想について、売上高を1兆1000億円から1兆1400億円(前期比8.3%増)へ、営業利益を560億円から780億円(同49.4%増)へ、純利益を330億円から480億円(同48.4%増)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を70円から80円へ引き上げ年間配当予想を150円としたことが好感された。旺盛なAI半導体需要などを背景にデジタル分野における高付加価値製品の出荷を伸ばしたことや、印刷インキやコーティング用樹脂の一部製品について、海外を中心に中東情勢の長期化を見越した顧客による在庫積み増しの動きが見られたことが要因。また、各セグメントにおいて原料価格高騰に対する速やかな価格対応やコスト管理の徹底に努めていることも寄与する、なお、同時に発表した6月中間期決算は、売上高5929億8300万円(前年同期比13.3%増)、営業利益518億5000万円(同92.2%増)、純利益371億8700万円(同2.8倍)だった。同時に、上限を280万株(自己株式を除く発行済み株数の2.96%)、または100億円とする自社株買いを実施すると発表したことも好材料視された。取得期間は8月12日から12月30日までで、株主還元方針である「総還元性向40%以上」を着実に実行することが目的としている。
株探ニュース