９日の株式相場見通し＝売り買い交錯、中東リスク再燃も半導体株の値動きがカギ握る
９日の東京株式市場は売り買い交錯のなか、６万５０００円大台を軸とした比較的狭いゾーンでのもみ合いが予想される。中東での地政学リスクが再び意識されるなか買いが手控えられやすい相場環境にあるが、日経平均は前日に１１００円超の下落をみせていることで、先物主導のショートカバーが入る可能性もある。前日の欧州株市場は高安まちまちだった。ＥＣＢ理事会の結果発表を１０日に控えるが、０．２５％の利上げ決定はほぼ１００％織り込まれているものの、会合後のラガルド総裁の記者会見などを通じてＥＣＢのインフレに対する認識を確認したいとの思惑が様子見ムードにつながった。一方、米国株市場ではＮＹダウが６００ドルを超える下げとなった。サウジアラビアの空軍基地やエネルギー施設を親イラン武装組織フーシ派が攻撃したと報じられ、ＷＴＩ原油先物価格が上昇し、投資家のセンチメントを冷やす形となった。原油市況高でインフレ圧力が高まることへの警戒に加え、米国とカナダとの間で貿易摩擦が再燃していることも嫌気されている。ただ、半導体セクターは強さを発揮し、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は上昇、ナスダック総合株価指数も下落したとはいえ小幅にとどまった。東京市場では今週末１１日のメジャーＳＱ算出を前にインデックス売買に伴う不安定な値動きも想定されるところ。米半導体株高を受けた同関連株の値動きが全体相場の方向性を左右する公算が大きい。
８日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比６２８ドル１８セント安の５万２７８６ドル０７セントと大幅続落。ナスダック総合株価指数は同８５．５８ポイント安の２万６４２１．４１だった。
日程面では、きょうは８月のマネーストック、８月の工作機械受注額、６カ月物国庫短期証券の入札など。海外では８月の中国消費者物価指数（ＣＰＩ）、８月の中国卸売物価指数（ＰＰＩ）、ポーランド中銀による政策金利決定、全米抵当貸付銀行協会（ＭＢＡ）住宅ローン申請指数、米１０年物国債の入札など。
