4日の日経平均は大幅続落。955.35円安の33780.58円（出来高概算32億1000万株）と終値では昨年8月5日以来約8カ月ぶりに34000円台を割り込んで取引を終えた。米国の相互関税により、世界景気が減速することへの警戒感などから前日の海外主要株価指数が急落した流れを引き継ぎ、日経平均は大幅に下落して始まり、前場中盤には34000円台を下回った。その後は急ピッチの下げの反動から押し目買いなどに下げ幅を縮める場面もあったものの、後場には33259.76円まで下押す場面があった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数は1500に迫り、全体の9割を占めた。セクター別では、陸運、食料品、不動産の3業種が上昇。一方、銀行、非鉄金属、石油石炭、保険、鉱業など30業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、テルモ<4543>、セコム<9735>、ニトリHD<9843>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、TDK<6762>、ファナック<6954>が軟調だった。

相互関税に伴う景気や企業業績の悪化懸念、貿易戦争に発展するのではないかという不安感などを背景に前日の欧米市場は大幅に下落。日経平均は35000円、34000円と連日節目を割り込む急落を演じており、突っ込み警戒感から値ごろ買いなどが入り、下げ幅をやや縮める場面もあったものの、底入れが見極めにくいなかで押し目を拾う動きは限られた。中盤にかけて日経平均は下げ幅を広げ、一時1400円を超える場面があった。

大幅な下落によって来週は自律反発局面を迎える可能性がありそうだが、投資家の関心は、米政府と各国との交渉の行方に移っている。交渉により関税率の引き下げが実現するのか見定めたいところだ。交渉が進展し、関税率が引き下がるなら、投資マインドも上向く可能性が高く、相互関税の発動を前に各国との交渉に関する報道には警戒が必要だろう。

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提供：フィスコ

株探ニュース