「元気印の外食関連で突破口を開く！」

●強まる中国不動産バブル崩壊への警戒感

東京市場がとんでもないことになっている。

日経平均株価が強力な支持線だったはずの3万2000円を割り込んでしまい、今週末は一時3万1275円まで突っ込んだ。3万1000円台のキープも危ぶまれるところまで下げたことになる。

こんなことになっているのは、前回紹介した米国の連邦公開市場委員会（FOMC）開催、それに続く日銀のYCC（イールドカーブ・コントロール）の修正、そして8月に入ってからのフィッチ・レーティングスによる米国債の格下げ、7月の米雇用統計発表、さらにはムーディーズによる米国中小銀10行の格下げ、中国経済の失速観測。加えて、新たにフィッチが米銀70行の格下げを示唆したほか、中国の不動産大手・恒大集団が米国で破産申請したことなど……、まさに悪材料が目白押しだ。

これらに市場は動揺しているわけだが、特にショッキングだったのが恒大集団の米国での破産申請になる。中国不動産最大手・碧桂園控股（カントリー・ガーデン・ホールディングス）の危機説も流れている時だけに、恒大の破産申請が市場に与えた影響は大きい。大手不動産の危機的状況が表面化したことで、中国で不動産バブルが弾けつつあることが明らかとなった。

ご存じのように日本でもかつてバブル崩壊が起きた。不動産バブルと株高の最中に、私は株式評論家としてデビューし、現在に至っている。足もとの中国の状況を見ると、日本のバブル崩壊に似ているといえる。国中が不動産投資で盛り上がり、そして一挙に崩れた。この点ではほとんど同じだ。

しかし、バブル崩壊が生じた場合の対応は、日本と中国では大きく異なると考えられる。日本の場合、バブルが弾けたのは急激に金利を引き上げたからだ。そして、不況が深刻化し、しかも上げた金利をなかなか下げなかったためにそれが長引いた。

この点、中国はもっと機敏に動くと見てよい。一党独裁の国なので、景気浮揚のために金利を下げる、党がこう決めると即座に実行するからだ。実際、中国人民銀行（中央銀行）は15日、6月に続いて今年2回目の利下げに踏み切った。それにより政策金利と位置づける中期貸出制度（MLF）の1年物金利は、0.15ポイント低い2.5％になった。このように速攻で金融政策を変更しており、やがて日本のようにゼロ金利にすることも考えられるのだ。

●魅力的な外食関連を見直す

こう考えると、本格的なバブル崩壊は起きないか、起きても短期で終わりそうだ。その意味で、東京市場はいま全面安状態に陥っているわけだが、極端に悲観する必要はない。こんなときには新たな気持ちで相場に向き合うためにも、美味しい食事を楽しんで鋭気を養うに限る。といっても、高級フランス料理でなくてよい。近くの飲食店に出向くといくらでも美味しい食事ができる。私も時折足を運ぶのだが、どこも満席だ。あるイタリア料理店など（私は詳しくないが有名店らしい）はいつ訪れても満席で、入店できぬままなのだが、そんな時には定食屋や 回転寿司、ラーメン店などへ行けばよい。

投資対象もまずはこれら外食関連株が有望となる。すなわち、定食店「大戸屋ごはん処」を運営する大戸屋ホールディングス <2705> [東証Ｓ]、いつ訪れても活気のあふれる回転寿司「すし銚子丸」を運営する銚子丸 <3075> [東証Ｓ]、暑くても寒くても食べたくなる焼き肉店「焼肉きんぐ」を運営する物語コーポレーション <3097> [東証Ｐ]。やはり季節の区別なく食べられる焼き鳥店では、「鳥貴族」が全品均一価格の安心感もあって、今後も集客力、収益を高めそうであり、鳥貴族ホールディングス <3193> [東証Ｐ]も魅力的だ。

株価は目先下げてしまったが、イタリア料理ならサイゼリヤ <7581> [東証Ｐ]がある。株価の回復は早いだろう。カレー店も忘れてはなるまい。となると、壱番屋 <7630> [東証Ｐ]になる。株価はこのところ下げているので、押し目狙いの好機といえる。ただし、株価の動きは早くないので、回復もゆっくりとしたものになろう。

2023年8月18日　記

株探ニュース