テクノマセマ、上期経常を赤字縮小に上方修正
3787テクノマセマティカル【連結】
業績修正PDF
テクノマセマティカル <3787> [東証S] が11月11日昼(11:30)に業績修正を発表。26年3月期第2四半期累計(4-9月)の経常損益(非連結)を従来予想の8000万円の赤字→5200万円の赤字(前年同期は1億7300万円の赤字)に上方修正し、赤字幅が縮小する見通しとなった。
なお、通期の経常損益は従来予想の400万円の黒字(前期は2億8200万円の赤字)を据え置いた。
株探ニュース
会社側からの【修正の理由】
売上高は、ソリューション事業は、防衛装備品案件は堅調だったものの既存製品の拡販が進まず計画値を下回り、ライ...
会社側からの【修正の理由】
売上高は、ソリューション事業は、防衛装備品案件は堅調だったものの既存製品の拡販が進まず計画値を下回り、ライセンス事業ではソフトウェア部門が見込んでいた案件が期ずれしたこともあり計画値に届かなかったものの、ハードウェア部門は大型のライセンス案件の獲得に加え、デジカメ、ウェアラブル端末向けのロイヤルティの上振れもあり大きく計画値を上回りました。一方、利益面は、売上高の計画値超えとともに役員報酬削減などの経費圧縮策効果もあり、赤字幅は計画値比縮小となりました。なお、部門別の売上計画達成率は次のとおりです。ソフトウェア部門 78%、ハードウェア部門 144%、ソリューション事業 90%。営業外収益(為替差益)の計上 当社は、為替相場の円安進行により、2026 年3月期第2四半期(2025 年7月1日~2025 年9月30 日)において、2 百万円の為替差益を計上する見込みです。 この結果、2026 年3月期第2四半期(中間期)(2025 年4月1日~2025 年9月 30 日)においては、この為替差益と第1四半期(2025 年4月1日~2025 年6月 30 日)において計上済みの為替差損(3 百万円)の相殺の結果として、為替差損 0 百万円を営業外費用に計上することとなる見込みです。なお、上記の金額は、当社が保有する外貨建資産等の決済及び期末換算レートによる評価替により発生したものであります。
業績予想の修正
今上期【修正】
| 決算期 | 売上高 | 営業益 | 経常益 | 最終益 | 修正1株益 | 修正1株配 | 発表日 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 旧 25.04-09 | 270 | -78 | -80 | -81 | -31.2 | 0 | 2025-05-14 |
単独 |
| 新 25.04-09 | 281 | -50 | -52 | -53 | -20.4 | 0 | 2025-11-11 |
単独 |
| 修正率 | +4.1 | 赤縮 | 赤縮 | 赤縮 | 赤縮 | % |
今期の業績予想
上期業績
| 決算期 | 売上高 | 営業益 | 経常益 | 最終益 | 修正1株益 | 修正1株配 | 発表日 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 24.04-09 | 188 | -174 | -173 | -175 | -67.6 | 0 | 2024-11-12 |
単独 |
| 予 25.04-09 | 281 | -50 | -52 | -53 | -20.4 | 0 | 2025-11-11 |
単独 |
| 前年同期比 | +49.5 | 赤縮 | 赤縮 | 赤縮 | 赤縮 | % |
今期【予想】
| 決算期 | 売上高 | 営業益 | 経常益 | 最終益 | 修正1株益 | 修正1株配 | 発表日 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2024.03 | 527 | -157 | -141 | -144 | -55.8 | 0 | 2024-05-14 |
単独 |
| 2025.03 | 416 | -286 | -282 | -285 | -109.9 | 0 | 2025-05-14 |
単独 |
| 予 2026.03 | 710 | 8 | 4 | 1 | 0.4 | 0 | 2025-05-14 |
単独 |
| 前期比 | +70.7 | 黒転 | 黒転 | 黒転 | 黒転 | % |
- ・「予」:予想業績、「旧」:修正前の予想業績、「新」:修正後の予想業績、「実」:実績業績、「変」:決算期変更
- ・ 会計基準および日本会計基準における[連結/非連結]決算区分は右端項目に表記しています。 「連結」:日本会計基準[連結決算]、「単独」:日本会計基準[非連結決算(単独決算)]、「米国」:米国会計基準、「IFRS」:国際会計基準
- ・[連結/非連結]決算区分の変更があった場合は、連続的に業績推移を追えるように、連結と非連結を混在して表示しています。
- ・前期比および前年同期比は、会計基準や決算期間が異なる場合は比較できないため、「−」で表記しています。
- ・米国会計基準と国際会計基準では、「経常益」欄の数値は「税引き前利益」を表記しています。
- ・前期比および前年同期比は、会計基準や決算期間が異なる場合は比較できないため、「-」で表記します。同一の会計基準内で規則変更が行われた場合については、変更は考慮せずに比較を行っています。
- ・予想1株利益、予想1株配当は期中に実施された株式分割など新株発行を反映した現在の発行済み株式数で算出しています。そのため、会社発表の数値と違う場合があります。
- ・業績予想がレンジで開示された場合は中央値を表記しています。
「決算速報」「個別銘柄の決算ページ」で配信する最新の業績情報は、東京証券取引所が提供する適時開示情報伝達システム(TDnet)において、 上場企業が公表する決算短信と同時に配信されたその企業自身の作成によるXBRL(企業の財務情報を電子開示するための世界標準言語)に基づいたデータをそのまま使用しています。 また、業績予想がレンジで開示された場合はレンジの中央値を予想値として採用しています。なお、この配信されたデータには、新興企業を中心に誤ったデータが配信される場合が希にあります。 投資判断の参考にされる場合は、より正確な決算短信のPDFファイルを併せてご確認くださいますようお願いします。