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本日の注目個別銘柄:アーレスティ、野村マイクロ、KOAなど

材料
2024年4月24日 15時38分

<1815> 鉄建 2927 +209

大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表、24年3月期営業利益は従来予想の3億円から9.5億円に引き上げた。施工高上振れによる売上増、土木工事の竣工工事案件における利益増加などが上振れの背景。ただ、第3四半期までの実績からインパクトは限定的。一方、中期経営計画を発表。27年3月期営業利益は50億円以上などの数値目標を掲げ、今後の収益回復テンポの早まりが意識される形に。

<3843> FB 1502 105

大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の55億円から58.5億円、前期比46.0%増に上方修正。5Gインフラ支援事業における収益の安定推移が継続したほか、トーンモバイル事業がユーザー獲得繁忙期においても好調だったことが背景。上半期決算発表時に続く上方修正となっており、一段のモメンタム好転を評価する動きが優勢に。

<6999> KOA 1602 +177

急伸。前日に24年3月期決算を発表、営業利益は33.1億円で前期比67.6%減となり、25年3月期は39億円、同17.7%増の見通しとしている。前期実績は直前に修正済みで、今期の2ケタ増益見通しがポジティブ視される形になった。自動車向けの回復などが想定されているもよう。1-3月期受注は前四半期比で14%増となったが、7四半期ぶりのプラス転換、12四半期ぶりの2ケタ成長となっている。

<8218> コメリ 3790 +380

急伸。前日に24年3月期決算を発表、営業利益は221億円で前期比15.2%減となり、従来予想線上での着地となった。一方、25年3月期は243億円で同10.0%増の見通し、年間配当金も前期比2円増の54円を計画。加えて、発行済み株式数の1.24%に当たる60万株、20億円を上限とする自社株買いの発表、並びに、株主であるNORTHERN TRUSTからの株主提案に関する書面受領なども材料視された。

<4004> レゾナック 3390 -321

大幅続落。ユーロ円建CB1000億円の発行を発表している。転換価額は4638円で前日終値比アップ率は24.98%となる。今回のファイナンスによる潜在的な希薄化率は11.94%となる。調達資金は、半導体材料およびSiCエピタキシャルウェハーの設備投資資金および長期借入金の返済資金に充当するもよう。転換条件などは厳しくなっているものの、潜在的な希薄化を売り材料視される格好となっている。

<5852> アーレスティ 647 -129

急落。中国子会社の事業用資産を中心とした減損損失の計上を発表している。それに伴い、24年3月期純損益は、従来予想の14億円の黒字から一転、90億円の赤字に下方修正している。期末配当金は従来計画の10円から5円に減額、年間配当金は前期比5円増の15円配としている。大幅赤字計上によるバランスシートの悪化が意識される展開に。なお、営業利益も従来予想の24億円から22億円に引き下げている。

<4684> オービック 20035 -1635

大幅反落。前日に24年3月期決算を発表。営業益は709億円で前期比13.5%増となり、従来予想の700億円をやや上回った。25年3月期は780億円で同10.0%増と見込み、800億円程度のコンセンサスはやや下振れる。年間配当金は前期比20円増の320円を計画している。全般的にサプライズは限定的だが、前1-3月期増収率は前年同期比9.2%増と1ケタ台にとどまり、成長率鈍化への懸念が意識された。

<7309> シマノ 25105 +960

大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は134億円で前年同期比52.1%減となったが、コンセンサスは110億円程度だったとみられ、上振れ着地となった。また、通期計画は従来の530億円から568億円に上方修正。コスト削減の進捗により原価率が改善し、販管費も抑制できるもよう。業績底打ち確度の高まりが意識される状況に。立会外取引での100万株を上限とした自社株買いの実施も発表。

<6254> 野村マイクロ 5460 +705

ストップ高。前日に業績・配当予想の上方修正を発表しており、ポジティブな見方が優勢になっている。24年3月期営業利益は従来予想の96.5億円から106億円、前期比61.8%増に上方修正。各地域の超純水製造装置の工事進捗が順調に推移したこと、為替相場が円安基調で推移したことなどが背景になっている。期末配当金も従来計画の100円から190円に引き上げ、年間配当金は前期比100円増の250円配となる。

<6594> ニデック 6794 +49

反発。前日に24年3月期決算を発表。営業益は1631億円で前期比63.1%増となり、従来予想の1800億円を下振れた。構造改革費用を約150億円増額したことが主因。一方、25年3月期は2300億円で同41.0%増と見込むが、2400億円程度の市場予想に届かず。大幅増益だが、構造改革費用598億円一巡を見込むと、実質的な増益率は物足りず値を消したが、全般相場の戻りに呼応し買い戻される。

《ST》

提供:フィスコ

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