本日の注目個別銘柄：東海リース、PD、三井ハイテクなど
<7716> ナカニシ 2113 +49
大幅続伸。野村證券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を3100円としている。需要の緩やかな回復や新製品投入効果で26年12月期以降は営業2ケタ成長が見込まれること、主力の歯科事業は買収効果によって北米でのシェア拡大による成長が期待できること、株価バリュエーションが相対的に割安なことなどを評価ポイントとしている。4月16日の新中計発表が株価反転のカタリストになりうるとも期待しているようだ。
<4528> 小野薬 1676 -59.5
大幅反落。大和証券では5月のMSCI定期見直しを予想している。現時点では、採用、除外ともに3銘柄を予想しており、除外候補銘柄として、横河電機、ホシザキとともに同社を挙げている。除外の場合、218百万ドル程度の売り需要が発生し、売買インパクトは7.47日分と試算している。本日は横河電機もきつい下げが目立ち、一方で、新規採用候補としているサンリオや川崎重工などは強い動き。
<3271> グロバル社 775 +47
大幅続伸。旭化成ホームズとの業務資本提携を前日に発表している。市場内立会外取引によって、279万5600株、発行済株式数の9.88％を旭化成ホームズが取得する計画。業務提携の内容としては、首都圏における大規模分譲マンションプロジェクトの共同開発、不動産開発情報の有効活用、マンション関連事業のコストシナジー検討などが挙げられている。中期的な業容拡大につながるとの期待感が先行へ。
<6503> 三菱電 2723 +161.5
大幅反発。防衛事業説明会が本日開催されているもよう。同事業の受注高は22年度1400億円から24年度には6000億円にまで拡大、契約制度改善により利益率も向上しており、26年度には営業利益率10％実現の見通しとしている。防衛の大規模システムや衛星システムに加えて、レーダー、ミサイル、指揮システムなどで多くの実績があり、デバイスからシステムまで垂直統合開発が可能な点も強みとしている。
<4587> PD 2244 +218.5
急伸。SBI証券では投資判断「買い」を継続し、目標株価を3400円から3900円に引き上げている。セラノスティクス分野が当面の業績をけん引する見方に変更はないとして、トップピック推奨を継続しているもよう。パイプライン数や技術進展を考慮すれば、25年12月期の会社計画数値は十分達成可能と判断しているほか、経口マイオスタチン阻害薬の導出契約が達成された場合は上方修正も十分あり得るとみている。
<5838> 楽天銀行 5949 +318
大幅続伸。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も4020円から6820円に引き上げている。銀行株は利上げ効果に加えて、収益力向上に向けた施策の効果も相まって、来期・再来期も増益トレンドが継続すると予想している。とりわけ同社に関しては、金利感応度の高さと預金獲得力が魅力になるとしている。
<3612> ワールド 2613 +204
大幅続伸。みずほ証券では投資判断「買い」を継続し、目標株価を3000円から3800円にまで引き上げている。三菱商事ファッションの全株式を取得しているが、これにより、同社のプラットフォーム事業のファッション業界でのプレゼンスは大きく高まると考えているもよう。27年2月期の業績予想を上方修正、新たな成長フェーズに入っていくと想定している。成長ポテンシャルから現在の株価水準には割安感があると判断。
<6966> 三井ハイテク 745 -90
急落。前日に25年1月期決算を発表、営業利益は160億円で前期比11.6％減となり、従来計画の130億円は上振れた。一方、26年1月期は130億円で同18.8％減の計画としており、連続2ケタ減益を見込み、マイナス視された。電機部品を中心とした先行投資費用の増加を想定している。また、新中計を発表、28年1月期営業利益は235億円目標としており、前回中計目標値の25年1月期330億円を下回る。
<8894> レボリュー 145 -50
ストップ比例配分。株主優待制度の廃止を前日に発表。同社では24年10月に株主優待制度の新設を発表、24年10月31日基準、及び25年4月30日基準の株主名簿に連続して 2000株以上保有している株主を対象として、QUOカードPayを半期毎に6万円分、通期換算では12万円分を贈呈するとしていた。結局、1度も実施することなしに廃止となる形へ。予期せぬ優待対象株主の増加が廃止の背景となるようだ。
<9761> 東海リース 2175 +332
急伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。25年3月期営業利益は従来予想の6.2億円から13.3億円、前期比33.6％増に引き上げ。、販売価格の改定などによる受注単価の上昇が主因となるようだ。第3四半期累計数値が5.2億円で前年同期比13.9％増であったことから、修正幅の大きさがインパクトにつながっている。また、年間配当金も従来計画の100円から120円にまで引き上げている。
《ST》
株探ニュース
