名実ともに３月相場入りとなった３日の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比６２９円高の３万７７８５円と大幅反発。前週末２８日は太陽系の「惑星直列」という稀有な天体イベントと重なったが、くしくも日経平均は暴落しボリンジャーバンドのマイナス３σ（シグマ）の帯の外側へと押し出された。±３σをはみ出るのは０．３％以下と極めて稀である。もっとも、欧州時間からマーケットは立ち直る展開となり、米国株市場では取引後半に痺れを切らしたショート筋のアンワインドでダウは６００ドル超の上昇。ハイテク株比率の高いナスダック指数は上昇率でダウを上回った。きょうの東京市場も、前週末の下げ分の６割程度とはいえ、もはや見飽きるくらいの急反転コースをたどった。

３月は年度末に向け機関投資家がポジション調整の売りや利益確定に走る傾向がある。海外投資家も黒い目の外国人が含まれているからか過去１０年で８回も売り越しており、その売り越し額も他の月と比較して大きくなりやすいのが特徴だ。ただ、近年は企業の株主還元姿勢の高まりを背景に配当権利取りなどの動きが活発で、これは株価の下支え要因となっている。加えて月後半になると配当再投資というワードがメディアに躍る。そのため海外投資家が相場動向を左右するという常識は当てにならず、実際に日経平均の月間騰落で３月は６勝４敗と勝ち越している。

個別では３月決算期末を前に配当権利取り狙いの買いが意識されやすいが、本気で配当を取りに行くことが目的であれば、実はこの時期に動くのは得策ではない。上値に飛びついて買ってもあまり意味がなく、なぜなら期を跨げば配当権利落ちのキャピタルロスが生じるからで、理想を言えば３月権利付き最終売買日（２７日）までの短期間に配当利回り分の利が乗ったら欲張らずキャッシュ化しておくのが賢明となる。決算プレーと同様、配当権利取りプレーはモメンタム相場の要素が強い。短期マネーはそれを承知で参戦している。

そうした事情を理解したうえで、３月相場は高配当株がテーマ買い対象として最有力視されるのは間違いない。実際、全体相場が波乱含みとなっても、配当利回りの高い銘柄は相対的に株価の強さを際立たせるケースが少なくない。３月１日にアップされた株探トップ特集「波乱相場で値千金の投資術、『究極の好業績・高配当株』で乗り切る！」では配当利回りが５％超の好業績株として極東開発工業<7226>や東京鐵鋼<5445>など５銘柄がエントリーされていたが、当欄ではその姉妹編として配当利回りが５％超の高水準で、なおかつ「期末一括配当」の銘柄群にスポットを当ててみる。

明和産業<8103>は２５年３月期の期末配当が３７円で配当利回りにして５．１１％。加えてＰＥＲ９倍台、ＰＢＲが０．７倍台で水準訂正余地が大きい。化学品や樹脂を扱う三菱系商社で今期営業２ケタ増益見通しにある。また、北関東を地盤に戸建の分譲販売を展開するグランディハウス<8999>も今期は増収・２ケタ営業増益見込みで、株価は６００円未満と中低位に位置するが、期末に３２円配当を計画し利回りは５．４６％となる。成長に向けた戦略投資にも前向きで０．６倍台の低ＰＢＲ改善に取り組んでいる。また、フェイスネットワーク<3489>は投資用マンションの新築一棟売りを展開しており、今期は営業利益倍増と変貌を見込み、ＥＰＳは２７３円台まで伸びる見通し。配当性向３５％を掲げており、期末一括で９６円配当を計画。これは前期比倍増以上で配当利回りは５．１７％。更に来期も最終利益の成長が予想されることで増配の可能性がある。

商い薄の銘柄ではあるが、段ボールの小ロット多品種生産で強みを発揮する大村紙業<3953>にも穴株素地がある。ＰＢＲ０．６倍で配当利回りは５．７４％に達する。最後に、材料株素地に富む銘柄ではシライ電子工業<6658>が意外性を内包している。配当利回りは前週末時点で５％ジャスト。毎期増配を繰り返しており、株価はエレクトロニクス系銘柄ならではの瞬発力を有している。

あすのスケジュールでは、１月の有効求人倍率、１月の失業率のほか、１０～１２月期の法人企業統計、２月のマネタリーベースなどがいずれも朝方取引開始前に発表される。また午前中に１０年物国債の入札が行われ、午後取引時間中には２月の消費動向調査や２月の財政資金対民間収支が開示される。海外では１月の豪小売売上高や１月のユーロ圏失業率など。また、トランプ米大統領が米議会の上下両院合同会議で施政方針を演説する。（銀）

出所：MINKABU PRESS

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