<6856> 堀場製 9116 +1088

急伸。前日に第3四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は107億円で前年同期比13.4％減となったが、90億円程度の市場予想は上振れている。通期予想は従来の410億円から430億円、前期比6.2％減に上方修正。コンセンサスは会社計画下振れ水準であったため、ポジティブなインパクトが優勢に。半導体事業を再度上方修正しており、半導体市況が低迷する中での相対的な底堅さに評価も高まる。

<4922> コーセー 10510 +599

大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は56.1億円で前年同期比6.4％増となり、4-6月期の45.9億円、同32.9％減から回復に転じ、50億円程度の市場予想も上振れた。国内売上高が好調で中国や韓国の低迷をカバーする形に。第3四半期までで売上・利益とも計画を上回って推移しているもようだ。株価は足元安値圏で低迷が続いていたため、決算発表を受けて見直しの動きが進む展開に。

<3963> シンクロフード 700 +100

ストップ高。前日に上半期の決算を発表、営業利益は4.7億円で前年同期比16.7％増となり、第1四半期の同6.2％増から増益率は拡大する格好に。求人広告サービスが直販・代理店ともに伸長して売上増を牽引しているもよう。下半期傾注の傾向があることから業績上振れ期待も高まる展開に。また、記念配当を含んで年間配当金を無配予想から10円に変更している。初配当となることでインパクトも強まっているもよう。

<6266> タツモ 3410 +504

ストップ高。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は24.1億円で前年同期比74.1％増となっている。上半期は5.4億円で同58.1％減であったものの、7-9月期は18.7億円と利益水準が膨らみ、一気に挽回を果たす形となっている。従来から計画は達成見込みとされていたものの、足元の収益急回復が確認されたことで、一段と買い安心感が強まる状況になっているもよう。

<1904> 大成温調 2916 +500

ストップ高比例配分。前日に上半期決算を発表、営業利益は10.8億円で前年同期比3.9倍となり、通期予想は従来の16億円から24億円に上方修正した。また、配当方針に関して、DOE2％メドから3％メドに変更する。それに伴い、年間配当金は従来計画の84円から126円に引き上げた。さらに株主優待制度も拡充、これまで300株以上の株主にクオカード3000円分を贈呈していたが、16000円に変更する。

<2180> サニーサイド 644 -150

ストップ安比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.8億円で前年同期比23.0％減となり、据え置きの通期計画15.6億円、前期比20.3％増に対して、想定以上に低調なスタートとなる格好に。大手CVS向け販促施策の特需が剥落したことが減収減益の主因となったもよう。会社側では計画に対して利益は概ね順調としているが、進捗率の低さを警戒視する動きが先行のようだ。

<2453> JBR 750 +100

ストップ高比例配分。MBOの実施を発表している。同社株の取得、所有、管理を目的としてMBKファンドが設立したMBKP Vega及びMBKP AltairがTOBを実施する。TOB価格は1000円であり、前日終値に対して53.8％のプレミアムとなっている。取得期間は11月14日から12月26日まで。TOB価格への完全サヤ寄せを目指した動きが強まる格好に。

<6871> マイクロニクス 3105 +502

ストップ高比例配分。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は26.6億円で前年同期比57.7％減となったが、従来予想の24億円はやや上振れた。また、通期予想は従来の34億円から53億円に上方修正した。メモリ向けプローブカードの需要が想定以上に増加してきているもようだ。年間配当金も従来計画の18円から29円に引き上げ。業績底打ちへの期待の高まりにつながる形に。

<2433> 博報堂DY 1117 -164

急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は13億円で前年同期比93.4％減となった。7-9月期は24億円の赤字に転じる格好へ。通期予想は従来の490億円から350億円に下方修正した。一部BPO業務のずれ込み、北米におけるコンサルティング領域の収益回復の遅れなどが下方修正の要因とみられる。通期市場コンセンサスは会社計画線並みであったため、下方修正をストレートにネガティブ視する動きへ。

<6095> メドピア 816 -247

急落。前日に23年9月期の決算を発表、営業利益は11.2億円で前期比5.3％増となり、従来計画の15億円を下振れる着地に。また、24年9月期は10億円で同10.6％減の見通しとしている。事業ポートフォリオの再構築や構造改改革費用などが織り込まれているもよう。今期の市場コンセンサスは15億円程度であったとみられ、想定外の減益見通しに失望売りが優勢となっている。

《ST》

提供：フィスコ

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