■今後の見通し

1. 2025年5月期連結業績予想の概要

日本プロセス<9651>の2025年5月期の連結業績予想は売上高が前期比5.6%増の10,000百万円、営業利益が同4.6%増の1,000百万円、経常利益が同5.1%増の1,060百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同3.4%増の755百万円としている。受注が高水準に推移して増収増益予想としている。なお半期別に見ると、上期は売上高が4,780百万円で営業利益が480百万円、下期は売上高が5,220百万円で営業利益が520百万円の計画としている。

社員の待遇維持と競争力維持に向けた賃上げ、積極的な人材採用、大規模案件をこなすマネジャーやリーダーの育成に向けたPM教育の拡充、ITアーキテクト育成に向けた高度技術教育の拡充、ハイブリッド勤務の継続や事業所の新設・統廃合といった働きやすい環境整備への投資など、持続的成長に向けた先行投資を考慮して小幅な伸び率にとどまる見込みとしている。ただし、同社は期初時点では保守的な予想を公表する傾向が強いことに加え、全体として受注環境が良好であること、生産性向上やサービス価値向上に向けた継続的な取り組みの効果が期待できること、自動車システムで前期発生した一過性となる事業所移転費用が一巡することなどを勘案すれば、弊社では会社予想に上振れ余地があるだろうと考えている。

2. セグメント別の見通しと重点取組テーマ

制御システムは、エネルギー関連分野で下期に大規模案件の請負獲得を目指し、鉄道関連分野ではATOSの担当機能範囲拡大と装置一括受注、在来線関連の複数改修案件とAI運転整理パッケージによる売上確保、新幹線の次世代開発に向けての担当機能範囲拡大などを推進する。自動車システムは、電動化関連の体制を縮小するが、AD/ADAS関連において派生開発で複数車種一括受注により規模を拡大する。車載情報関連は上期が開発のピークとなる見込みだ。

特定情報システムの航空宇宙分野は大型案件がピークアウトするが、新規案件獲得により体制を維持する。危機管理分野では大型案件が輻輳し、次期に向けて開発量が増加する。画像認識・識別分野の大型案件は上期がピークとなる見込みだ。組込システムは、半導体市況回復に伴うストレージ開発案件の回復、IoT建設機械関連における担当範囲拡大、AD/ADAS関連のBSW（Basic Software）開発の再開を見込んでいる。産業・ICTソリューションは、道路設備関連でETC試験装置の体制を縮小するが、システム構築関連での大規模案件受注による体制拡大、駅務機器関連でのQRコード対応などによる規模拡大、eガバメントクラウド関連や鉄道関連などクラウドシステムの開発量増加などを見込んでいる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展）

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提供：フィスコ

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