9日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は431.63ドル高の42512.00ドル、ナスダックは108.70ポイント高の18291.62で取引を終了した。連邦準備制度理事会（FRB）の速やかな利下げ期待の後退で、寄り付き後、下落。しかし、押し目からは、中国政府の景気底入れを目指した財政強化策が世界経済や企業の売上回復を支援するとの期待に買われ、相場は上昇に転じた。FRBが公表した9月連邦公開市場委員会（FOMC）議事録で、全参加者が利下げ継続で合意したことが明らかになり、終盤にかけて相場は上げ幅を拡大。ダウは過去最高値を更新し終了した。

米国株の強い動きを受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。日経平均は39600円台まで上昇した後は、乱高下する中国株式市場を見極めたいとするムードが強まり上げ一服。今晩の米9月消費者物価指数（CPI）発表も意識されて、上値の重い展開となった。プライム市場の売買代金は2日連続で4兆円を割り込んでおり、様子見姿勢の強い地合いとなっている。

大引けの日経平均は前日比102.93円高（＋0.26％）の39380.89円となった。東証プライム市場の売買高は15億675万株。売買代金は3兆5288億円。業種別では、ゴム製品、保険業、銀行業、医薬品、輸送用機器などが上昇した一方、小売業、サービス業、繊維製品、その他製品、石油・石炭製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は39.2％、対して値下がり銘柄は57.0％となっている。

日経平均採用銘柄では、為替が1ドル149円台に乗せていることなどから、スズキ<7269>、SUBARU<7270>、ホンダ<7267>など自動車関連銘柄の一角が買われたほか、Ｊフロント<3086>はポジティブな証券会社のレポートが材料視されて上昇。このほか、ソフトバンクG<9984>、ニコン<7731>、リコー<7752>、住友電工<5802>、クボタ<6326>などが買われた。

一方、24年3－8月期純利益が前年同期比76％減と発表したイオン<8267>は大幅安となったほか、資生堂<4911>、ファナック<6954>など中国関連銘柄の一角もさえない。また、川崎重工<7012>、京成電鉄<9009>、ルネサスエレクトロニクス<6723>、TOPPANホールディングス<7911>、フジクラ<5803>、NEC<6701>、中外製薬<4519>などが売られた。

《FA》

提供：フィスコ

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