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三光合成:OUTPERFORM継続【今村証券アナリストレポート】

材料
2025年8月6日 12時15分

担当 近藤 浩之

●三光合成 <7888> [東証P]
レーティング:OUTPERFORM(2025/4/23)→ OUTPERFORM

◆プラスチック部品大手。自動車向け、海外が主力
◆今期も過去最高益更新の見通し
◆高付加価値製品の受注と生産性向上を推進

【タイトル】

出所:三光合成、ブルームバーグ、今村証券

◆プラスチック部品大手。自動車向け、海外が主力

前期(2025年5月期)連結売上高の8割強を占める成形品事業の内、車両分野(自動車向け内装・外装部品、機能部品等)の割合が8割を超える(資料1、出所:決算短信)。成形品の品質を守るため、金型の設計・作製、販売も手掛ける。海外売上高が全体の3分の2と高く、アジア(タイ・インドネシア・中国・インド等)、欧州(英国・ハンガリー等)、北米(米国・メキシコ)に拠点を持つ。

(資料1) 売上高構成比(2025年5月期)

【タイトル】

◆今期も過去最高益更新の見通し

前期の売上高は前の期比約3%減った一方で、営業利益は同36%増益となって3期連続で過去最高を更新、売上高営業利益率は1995年の上場以来最高の6.2%(前の期比+1.8ポイント)に高まった(資料2・3、出所:決算短信・決算説明会資料)。売上高は円高が押し下げたが、営業利益は生産性向上(後述)、労務費や原材料費上昇分の価格転嫁推進などが奏功し、受注が減少したアジアや欧州を含めたすべての地域が増益だった。

(資料2) 売上高の推移

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(資料3) 営業利益の推移

【タイトル】

今期(2026年5月期)会社予想の売上高は前期比3%増、営業利益は同7%増、売上高営業利益率は6.5%(前期比+0.3ポイント)だ。生産性向上の取り組みを海外に展開して増益、利益率向上につなげる。事務機器や家電関連の受注拡大、蓄電池や医療などの市場開拓も進める。配当金は前期比4円増と6年連続の増配見通しだ。

トランプ関税の影響については、現状の受注動向に変化はない模様だ。また、米国で自動車部品の現地調達需要が拡大することを見据えた投資を実行する(資料4、出所:決算説明会資料)。米北部インディアナ州にある既存工場を来年までに約2倍に拡張し、日系自動車メーカーのハイブリッド車(HV)、電気自動車(EV)向けの受注拡大を狙う。加えて、米南部の取引先の近くにも拠点を設けるべく、M&Aを中心に検討中だ。

(資料4) 設備投資額・減価償却費の推移

【タイトル】

◆高付加価値製品の受注と生産性向上を推進

利益率の向上に向けて取り組んでいるのは、付加価値が高い製品の受注拡大、既存部品での生産性の向上だ。足元の業績に貢献している生産性向上は、金型や省力化・無人化機器を自社開発できる強みを活かし、用途・生産数に合わせたカスタマイズを実行している。

付加価値が高い製品の受注拡大のためには、成形だけでなく二次加工も手掛ける必要があり、金型や製品の設計を担当する人員を国内外で増強し、自動車部品の開発や設計段階から携わる機会を増やしている。インドでは今年、新工場建設、工場拡張に着手し、現地メーカーでは対応できない大型成形や金型の供給能力拡大を図る。

◆株価に割安感

今村証券では、今期業績を会社予想通り(売上高940億円、営業利益61億円、EPS131.21円)、来期(2027年5月期)を売上高970億円(今期今村証券予想比+3.2%)、営業利益66億円(同+8.2%)、EPS142円と予想する。会社が掲げる2028年6月期「売上高1000億円、営業利益100億円(売上高営業利益率10%)」は高い目標だが、堅調な業績が続くだろう。

決算発表後、株価は上昇し、8月1日の高値(838円)は上場来高値(849円)を付けた2018年2月以来の水準だ。8月1日の終値(825円)を今期今村証券予想EPS(131.21円)で割った予想PERは6.3倍、来期今村証券予想EPS(142円)を基にすると5.8倍となり、株価が上昇したなかでも依然割安だ。投資判断は「OUTPERFORM」を据え置く。

【レーティングの定義】
OUTPERFORM:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンを10%超上回ると予想される。
NEUTRAL:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンの+10%と-10%の間に入ると予想される。
UNDERPERFORM:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンを10%超下回ると予想される。
トータルリターン:株価変動率+配当利回り
目標株価は12カ月間の投資を想定しており、将来発行されるレポートで修正されることもあります。

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今村証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長(金商) 第3号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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【アナリストによる証明】

本資料に示された見解は、言及されている発行会社とその発行会社等の有価証券について、各アナリストの個人的見解を正確に反映しており、さらに、アナリストは本資料に特定の推奨または見解を掲載したことに対して、いかなる報酬も受け取っておらず、今後も受け取らないことを認めます。

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今村証券より提供されたレポートを掲載しています。

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