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三光合成:OUTPERFORM継続【今村証券アナリストレポート】

材料
2026年2月12日 11時01分

担当 近藤 浩之

●三光合成<7888>[東証P]

レーティング: OUTPERFORM(2025/10/30)→ OUTPERFORM

◆プラスチック部品大手。自動車向け、海外が主力

◆売上高・利益ともに過去最高・高進捗

◆生産性向上・生産能力増強を推進

【タイトル】

出所:三光合成、ブルームバーグ、今村証券

◆プラスチック部品大手。自動車向け、海外が主力

前期(2025年5月期)連結売上高の8割強を占める成形品事業の内、車両分野(自動車向け内装・外装部品、機能部品等)の割合が8割を超える(資料1、出所:決算短信)。成形品の品質を守るため、金型の設計・作製、販売も手掛ける。海外売上高が全体の3分の2と高く、アジア(タイ・インドネシア・中国・インド等)、欧州(英国・ハンガリー等)、北米(米国・メキシコ)に拠点を持つ。

【タイトル】

◆売上高・利益ともに過去最高・高進捗

今期(2026年5月期)第2四半期累計期間の業績は堅調だった(資料2、出所:決算短信・決算説明会資料)。売上高、営業利益、経常利益、純利益は第2四半期累計期間としての過去最高を更新し、売上高営業利益率も過去最高の6.9%(前年同期比+0.4ポイント)に高まった。車両分野が7%の増収となり、北米や日本を中心に伸びた。利益面は生産性向上が寄与し、金型や省力化・無人化機器を自社開発できる強みを活かして、用途・生産数に合わせたカスタマイズを実行している成果が出た。人件費上昇に伴う価格転嫁、付加価値が高い金型事業が8%増収だったことも奏功した。通期会社予想に対する進捗率は売上高が52.0%、営業利益が55.0%、純利益が51.8%と高く、第3四半期以降もネガティブな材料はないと会社は説明した。

【タイトル】

(注) 売上高…26.5期(計画)は「情報・通信機器」と「家電その他」を統合

◆生産性向上・生産能力増強を推進

今後も利益率を高める取り組みを推進する。日本で成功した生産性向上の施策を海外工場に展開し、高品質な製品を世界中で供給できる体制を築く。さらに顧客の製品設計から携わることで、金型事業の受注を増やし、成形品事業では塗装や組立といった二次加工の受注増加を狙う。

生産能力も増強する(資料3、出所:決算説明会資料・決算短信)。今夏には米北部インディアナ州にある既存工場の拡張が完了する。当初は電気自動車(EV)向けの受注拡大を狙った投資だったが、EV需要は減速した。一方でトランプ関税発動を背景に、自動車部品の現地調達需要が高まっており、ハイブリッド車(HV)を含めた受注拡大を見据える。米南部アラバマ州周辺にも拠点を設けるべく、M&Aを検討中だ。また、インドでは2027年にかけて既存工場拡張と新工場建設を行って、車両分野の成形や塗装を担い、エアコン部品を生産する生産委託拠点も新設する。チェコでは2028年のEV、HV向け部品の量産開始に向けて生産能力を引き上げ、伊勢崎工場では2027年から外装塗装を新たに手掛ける。

【タイトル】

◆株価上昇も依然割安感

今村証券では、今期業績を売上高970億円(前期比+6.5%)、営業利益64億円(同+13.2%)(売上高営業利益率6.6%(前期比+0.4ポイント))、EPS137円と予想する。前回(昨年10月)今村証券予想(会社予想通りの売上高940億円、営業利益61億円、EPS131.21円)からは売上高を30億円、営業利益を3億円引き上げた。売上高は2期ぶり、営業利益は4期連続の過去最高となる見込みだ。来期(2027年5月期)予想も堅調な伸びを見込み、売上高1000億円(今期今村証券予想比+3.1%)、営業利益69億円(同+7.8%)(売上高営業利益率6.9%)、EPS150円とする。

株価は決算発表後に大幅高となり、上場来高値(株式分割考慮後)となる1078円を付けた。2月2日の終値(960円)を今期今村証券予想EPS(137円)で割った予想PERは7.0倍、来期今村証券予想EPS(150円)を基にすると6.4倍であり、今期第2四半期末時点のBPS(1168.23円)を基にしたPBRは0.8倍と、依然として割安だ。投資判断は「OUTPERFORM」を据え置く。

【レーティングの定義】
OUTPERFORM:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンを10%超上回ると予想される。
NEUTRAL:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンの+10%と-10%の間に入ると予想される。
UNDERPERFORM:今後12カ月間のトータルリターンがTOPIXの予想リターンを10%超下回ると予想される。
トータルリターン:株価変動率+配当利回り
目標株価は12カ月間の投資を想定しており、将来発行されるレポートで修正されることもあります。

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今村証券株式会社
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  加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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今村証券より提供されたレポートを掲載しています。

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