話題株ピックアップ【夕刊】(2):フェローテク、安永、キリンHD

注目
2018年2月15日 15時16分

■アルプス技研 <4641>  2,138円  +185 円 (+9.5%)  本日終値

アルプス技研 <4641> が2月14日大引け後(15:30)に決算を発表。17年12月期の連結経常利益は前の期比11.1%増の32.7億円になり、18年12月期も前期比7.2%増の35.1億円に伸び、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。9期連続増収、5期連続増益になる。同時に、前期の年間配当を104円→116円(前の期は98円)に増額し、今期は68円とし、12月31日割当の株式分割を考慮した実質配当は17.2%増配とする方針とした。

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■フェローテク <6890>  2,559円  +207 円 (+8.8%)  本日終値

フェローテックホールディングス <6890> [JQ] が2月14日大引け後(15:30)に決算を発表。18年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比78.4%増の63.1億円に拡大し、通期計画の75億円に対する進捗率は84.2%に達し、5年平均の62.6%も上回った。

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■IBJ <6071>  1,007円  +80 円 (+8.6%)  本日終値

IBJ <6071> が2月14日大引け後(15:30)に決算を発表。17年12月期の連結経常利益は前の期比35.0%増の14.9億円に拡大し、18年12月期も前期比17.1%増の17.4億円に伸びを見込み、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。11期連続増収、8期連続増益になる。

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■安永 <7271>  2,511円  +188 円 (+8.1%)  本日終値

安永<7271>は4日ぶり反発。同社が14日取引終了後に発表した17年4~12月期の連結決算は、売上高が259億1700万円(前年同期比8.2%増)、営業利益13億8800万円(同30.8%増)、最終利益9億8400万円(同3.6倍)と増収大幅増益を達成した。エンジン部品の売り上げが大きく伸びて全体を押し上げている。これを受け、通期業績予想も上方修正、売上高を335億円から348億円(前期比2.3%増)へ、営業利益を12億円から14億2000万円(同3.3%減)へ、最終利益を7億円から9億5000万円(同2.8倍)へ増額しており、これをポジティブ視する買いを誘った。

■あい ホールディングス <3076>  2,808円  +209 円 (+8.0%)  本日終値

14日に発表した「電気器具用精密部品メーカーを買収」が買い材料。電気器具用精密部品の製造販売を手掛けるイシモリテクニックスの株式を取得し子会社化する。

■セイノーHD <9076>  1,807円  +132 円 (+7.9%)  本日終値

セイノーホールディングス <9076> が2月14日大引け後(15:10)に決算を発表。18年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比5.1%増の232億円に伸び、通期計画の288億円に対する進捗率は80.8%に達し、5年平均の76.4%も上回った。

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■キリンホールディングス <2503>  2,721.5円  +177.5 円 (+7.0%)  本日終値

14日、キリンホールディングス <2503> が発行済み株式数(自社株を除く)の5.5%にあたる5000万株(金額で1000億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は2月15日から12月28日まで。同時に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。18年12月期の連結税引き前利益は前期比0.5%増の2350億円とほぼ横ばいの見通しとなった。年間配当は前期比2円増の48円を計画する。

■SHIFT <3697>  3,815円  +235 円 (+6.6%)  本日終値

14日に発表した「セキュリティ診断支援ソフト提供開始」が買い材料。ビットフォレストと業務提携し、セキュリティ診断内製化支援パッケージ「VAndS」の提供を始める。

■LINK&M <2170>  917円  +56 円 (+6.5%)  本日終値

リンクアンドモチベーション <2170> が2月14日大引け後(15:30)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。17年12月期の連結最終利益は前の期比16.8%増の21億円になり、18年12月期も前期比20.1%増の25.3億円に伸び、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。

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■応用地質 <9755>  1,497円  +87 円 (+6.2%)  本日終値

14日、応用地質 <9755> が発行済み株式数(自社株を除く)の4.06%にあたる110万株(金額で15億5100万円)を上限に、15日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買い(買い付け価格は14日終値の1410円)を実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。同時に決算を発表。17年12月期の連結経常利益は前の期比39.4%減の12.2億円に落ち込んだが、18年12月期は前期比47.5%増の18億円にV字回復する見通しとなったことも支援材料。

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