前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

注目
2018年4月25日 5時20分

■日本システムウエア <9739>  2,556円 (-294円、-10.3%)

東証1部の下落率トップ。NSW <9739> が急反落。23日の取引終了後、集計中の18年3月期連結業績について、売上高が従来予想の320億円から335億円(前の期比9.2%増)へ、営業利益が24億円から29億円(同21.3%増)へ、純利益が16億5000万円から20億5000万円(同20.4%増)へ上振れて着地したようだと発表したが、1~3月期では7%の営業減益となり、これを嫌気した売りが出たようだ。なお、上方修正は、デバイス開発をはじめとするプロダクトソリューション事業の需要増大に伴い、受注が堅調に推移したことなどが売上高・利益を押し上げたという。

■コクヨ <7984>  1,889円 (-182円、-8.8%)

東証1部の下落率2位。コクヨ <7984> が大幅4日続落。23日の取引終了後に発表した第1四半期(1~3月)連結決算が、売上高881億2800万円(前年同期比1.9%減)、営業利益89億9100万円(同2.5%減)、純利益70億6400万円(同12.0%減)と減収減益となったことが嫌気された。オフィス家具販売は好調に推移したものの、店舗用什器の製造・販売などを行うストア事業の譲渡や、ステーショナリー関連事業および通販・小売関連事業の減収が響き売上高は減少した。一方、売上総利益率にこだわった施策の継続的な推進で、売上総利益率は改善したが、販管費の上昇などもあり減益を余儀なくされた。なお、18年12月期通期業績予想は、売上高3180億円(前期比0.8%増)、営業利益180億円(同2.3%増)、純利益138億円(同8.0%減)の従来見通しを据え置いている。

■IHI <7013>  3,480円 (-240円、-6.5%)

東証1部の下落率6位。23日に業績修正を発表。「前期経常を一転5%減益に下方修正」が嫌気された。IHI <7013> が4月23日大引け後(15:00)に業績修正を発表。18年3月期の連結経常利益を従来予想の390億円→210億円(前の期は220億円)に46.2%下方修正し、一転して4.6%減益見通しとなった。

■住友金属鉱山 <5713>  4,618円 (-259円、-5.3%)

非鉄株が安い。住友金属鉱山 <5713> やUACJ <5741> 、日本軽金属ホールディングス <5703> などが値を下げた。米財務省は23日、ロシアのアルミ大手ルサールへの経済制裁を緩和すると発表した。これを受け、アルミの需給逼迫観測が後退し、23日のロンドン金属取引所(LME)でアルミ先物価格が急落した。また、アルミと同様にロシアへの経済制裁で需給引き締まり思惑が浮上していたニッケル価格も大幅安となった。こうしたなか、この日の東京市場ではニッケル関連の住友鉱や大平洋金属 <5541> 、アルミニウム関連のUACJや日軽金HD、大紀アルミニウム工業所 <5702> などへの売りが膨らんだ。

※24日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.