＜マ－ケット日報＞　2018年8月15日

１５日の市場は日経平均が反落。終値は前日比１５１円安の２万２２０４円だった。前日の米国株は上昇したものの中国上海株や香港株の下げが響き全般的に手じまい売りが広がった。トルコが米国製品の一部に報復関税を課すとしたことも相場の重荷となったようだ。昨日の日経平均の急反発が行き過ぎていた面もあり、この水準では実需はなかなか入りづらいようである。

昨日の米国市場はトルコリラの下げ一服を受けてダウ平均が５日ぶりに反発した。トルコ発の新興国不安が一時和らぎ値頃感の買いが流入。米国の７月の中小企業楽観度指数が調査開始以来２番目の高さとなったこともこの日の買い材料となった。決算の良かった小売株も上げて業績相場らしさが部分的に戻っている。

一方、東京市場は朝方こそ米国市場の流れに沿ってプラスのスタートとなったが、思った以上に買いが続かず日経平均はすぐにマイナス圏へ。その後は中国上海株の下げや人民元安が影響して下げ幅を２５０円近くまで拡大。日銀のＥＴＦ買い観測などで終盤はやや下げ渋ったものの、トルコ情勢の不透明さから実需の伴う買いは見られなかった。東証１部の出来高は連日の１２億株台。お盆休みという事情もあるが買い材料の乏しさが薄商いの主因であろう。個別では中国でゲーム販売の認可が凍結されたとの報道で任天堂 <7974> 、ネクソン <3659> 、カプコン <9697> などゲーム関連株が軒並み安となっている。（ストック・データバンク　編集部）