明日の株式相場見通し＝売買エネルギー低迷で方向感に乏しい推移、米中貿易摩擦など重し

あす（２１日）の東京株式市場は、市場の売買エネルギー低迷が続くなか、米中貿易摩擦問題とトルコ情勢懸念が上値を抑えるかたちで、方向感に乏しい推移となりそうだ。

市場関係者からは「きょうは、ひと言で表現すれば“やる気の感じられない相場”。前週末の米株式市場で、ＮＹダウ平均株価は続伸して約半年ぶりの高値水準をつけたものの、外国為替市場で円高・ドル安が進行したことや、上海総合指数が２０１６年１月につけた安値を一時下回ったことが嫌気されて、買い物薄のなか小口の売りに押される展開となった。東証１部の売買代金は、１兆６７６６億円と、４月２日以来の低水準で今年２番目の薄商いとなった。日経平均の１株利益は１７００円に乗せており、時価で試算したＰＥＲは１３倍台割れの攻防で、極端な割安水準にある。従って、この水準から積極的に売り込むにはリスクを伴うとの判断があり、売買代金減少の一因となっているようだ」との見方が出ていた。

２０日の東京株式市場はリスクオフの流れとなり、日経平均は下値を探る展開。売り圧力はそれほど強くないものの、買い意欲の乏しいなか上値の重い展開となった。日経平均株価は、前週末比７１円３８銭安の２万２１９９円００銭と反落した。

日程面では、7月の全国百貨店売上高、7月の全国スーパー売上高に注目。（冨田康夫）

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）