日本電産の2Q決算アク抜けに期待【クロージング】

23日の日経平均は大幅下落。604.04円安の22010.78円（出来高概算14億株）で取引を終えた。サウジアラビアを巡る地政学リスクへの警戒感から売り先行で始まると、その後もじりじりと下げ幅を広げる相場展開となった。決算発表シーズンに入り手掛けづらさがあるほか、米中間選挙が近づく中で、これを見極めたいとする模様眺めムードも強い。日経平均は前引け間際に下落幅が500円を超え、その後も中国・上海市場などアジア各国の弱い値動きが嫌気され、大引け間際には一時21993.07円と節目の22000円を下回る局面もみられた。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が2000を超えており、全体の95％を超える全面安商状。セクターでは33業種全てが下げており、金属製品の下落率が6％を超えたほか、建設、ガラス土石、パルプ紙、化学、電力ガス、機械、鉄鋼などの弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクＧ<9984>、テルモ<4543>、ＫＤＤＩ<9433>、ユニファミマ<8028>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>が重石に。

買い見送り商状の中、断続的なインデックス売りに終日、じり安基調が続いた。これといったリバウンドもなく、個人のセンチメントも悪化する中、JASDAQやマザーズといった中小型株も軒並み値を下げる展開となっている。バリュエーション面での割安感などを指摘する声も聞かれるが、押し目買いも入れづらい需給状況であろう。日経平均はボトム圏でのもち合いレンジを割り込み、22000-22300円処が新たな抵抗として意識されてくる。薄商いの中を先物主導によるインデックス売買に振らされているとはいえ、22500円処接近では戻り待ちの売り圧力が強まりやすいだろう。

決算への警戒感もあって年初来安値を更新して取引を終えた日本電産<6594>だが、第2四半期営業利益は前年同期比20.1％増の982億円だった。コンセンサス（988億円）には届かなかったが、順調な進捗ではある。既に安値を更新している状況の中で、アク抜けにつながるかが注目されるところである。

《AK》

提供：フィスコ