話題株ピックアップ【夕刊】(2):ブラザー、ソフトバンクG、ネットワン

注目
2019年3月4日 15時17分

■ブラザー工業 <6448>  2,092円  +50 円 (+2.5%)  本日終値

ブラザー工業<6448>が続伸。同社はきょう、子会社であるドミノプリンティングサイエンスの国内総販売店となっているコーンズテクノロジー(東京都港区)から、4月をメドにドミノ製品の国内販売事業を譲り受けると発表。同社は2月28日に発表した新中期戦略「CS B2021」で、産業用印刷事業の販売・サービス体制の強化を掲げており、今回の事業譲受はその一環。ドミノ製品の国内販売事業は今後、新会社での運営を予定しており、ドミノブランドの国内認知度向上と更なる事業拡大を目指すとしている。

■ソフトバンクグループ <9984>  10,675円  +250 円 (+2.4%)  本日終値

ソフトバンクグループ<9984>は商いを伴い買い優勢の展開となった。全体相場は米中貿易摩擦問題の解消に向けた思惑から投資家のセンチメントが強きに傾き、先物を絡め日経平均は上値追い態勢にある。そのなか日経平均寄与度の高い同社株は、機関投資家のインデックス的な買いや個人の大口資金を取り込んでリスクオン相場の象徴となっている。株価は終値ベースで2月8日以降、前日まで15営業日連続で1万円トビ台でもみ合っており、煮詰まり限界から上放れの動きをみせ始めた。

■ネットワンシステムズ <7518>  2,815円  +62 円 (+2.3%)  本日終値

ネットワンシステムズ<7518>が続伸し、昨年来高値を更新した。同社はきょう、NTTドコモ<9437>の常設5G技術検証環境「ドコモ5GオープンラボYotsuya」に、顔認証デモシステムの提供を開始したと発表。このデモシステムは、高速・大容量・低遅延な5Gの特性を生かし、場所を選ばずにモバイル端末で顔認証を活用可能にするもの。世界最高水準の認証制度とシステム連携の柔軟性を兼ね備えており、幅広い利用シーンに適用することができるという。

■H2Oリテイ <8242>  1,553円  +28 円 (+1.8%)  本日終値

エイチ・ツー・オー リテイリング<8242>が続伸。前週末1日の取引終了後に発表した2月度の売上速報で、全店合計売上高が前年同月比1.3%増と2カ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。春物衣料の動きは鈍かったものの、バッグやコスメなど雑貨の動きが良く、ファッションは全体的に上向き傾向にあることが寄与した。一方、博多阪急の休業日新設や、阪急メンズ東京の改装工事に伴う売り場面積半減のマイナス影響があるものの、春節とバレンタインの期間が重なり、買い物を楽しむ傾向が年々強まっているインバウンドにおいても集客力が高まったことも貢献した。なお、阪神梅田本店の建て替え工事に伴い売場面積が前年比で約2割減となっており、それを除くと売上高は同2.0%増となった。

■アドヴァン <7463>  1,040円  +18 円 (+1.8%)  本日終値

アドヴァン<7463>は反発。前週末1日の取引終了後に自社株買いを発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回発表の自社株買いでは、上限を10万株(発行済み株数の0.22%)、または1億円を上限としており、取得期間は3月4日から3月31日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にするために実施するとしている。

■エイベックス <7860>  1,464円  +22 円 (+1.5%)  本日終値

エイベックス<7860>が反発。午前11時頃、美容系ユーチューバー事業とメイク・コスメ情報共有メディア「MAKEY」の運営を行うMAKEY(東京都渋谷区)の株式を取得し、子会社化したと発表。あわせてライヴ配信者支援事業などを展開するTWH(東京都新宿区)の株式も取得し子会社化したと発表しており、ユーチューバー事業の強化につながるとの期待から買いが入ったようだ。MAKEYの子会社化は、「クリエイター発掘・育成の仕組み、美容系コンテンツのプロデュース力」を取り込むのが狙い。一方、TWHの子会社化はユーチューバーなど個人クリエイター育成の新しいノウハウを蓄積するとともに、個人クリエイター人材の発掘・育成のスキームを確立するのが狙いで、これらにエイベックスの所有するインフラを使用することで、新しい時代の人気者を創出するのほか、さまざまな分野への進出を促進するとしている。さらに、Cool Japan TV(東京都渋谷区)と、インフルエンサー育成とインフルエンサーエージェンシーに特化した事業を展開する「エイベックス&CJTV Influencerを2月に設立したとも同時に発表しており、これも好材料視されているようだ。

■高島屋 <8233>  1,479円  +22 円 (+1.5%)  本日終値

高島屋<8233>が反発。前週末1日の取引終了後に発表した2月度の店頭売上速報で、高島屋単体と国内百貨店子会社を含む17店舗合計の売上高が前年同月比1.7%増と2カ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。ラグジュアリーブランドを中心とした高額品売上と免税売上が伸長したことなどが寄与した。商品別では、紳士服、紳士雑貨、婦人服などは前年に届かなかったものの、婦人雑貨、特選衣料雑貨、宝飾品、リビング、食料品などはプラスとなった。なお、免税売り上げは同8.6%増となり、春節期間では同5.6%増だった。

■キヤノンMJ <8060>  2,075円  +29 円 (+1.4%)  本日終値

キヤノンマーケティングジャパン<8060>が反発。この日、韓国リンクフロー社と、日本国内における販売代理店契約を締結し、世界初の360度撮影可能な業務用ウェアラブルカメラ「LINKFLOW FITT360 SECURITY」を6月中旬に発売すると発表しており、これを好感した買いが入った。同製品は、360度撮影可能な首かけ型の業務用ウェアラブルカメラ。1台に搭載された4つのカメラにより、装着者の前方、背後、横の映像の記録が可能で、固定式のネットワークカメラで発生する死角を補完することができるのが特徴。また、Wi-FiやLTEで映像を伝送することで、警備・公安などの現場の状況を本部にリアルタイムで共有し、事件・事故発生時の迅速な対応や、作業支援を実現するほか、キヤノンMJの映像管理基盤であるビデオ管理ソフトウェア「XProtect」と連携でき、ネットワークカメラやさまざまなシステムと連携した統合的な映像管理が可能になるとしている。

■Jフロント <3086>  1,239円  +17 円 (+1.4%)  本日終値

J.フロント リテイリング<3086>が3日ぶりに反発。前週末1日の取引終了後に発表した2月度の売上速報で、百貨店事業の合計売上高が前年同月比1.9%増と3カ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。訪日外国人客による免税売り上げを含め、ラグジュアリーブランドや化粧品が好調に推移したほか、バレンタイン商戦も活況だった。なお、大丸松坂屋百貨店の免税売上高は春節後も好調を持続し同17%増(客数同14%増、客単価同3%増)だった。

■NECネッツエスアイ <1973>  2,701円  +31 円 (+1.2%)  本日終値

NECネッツエスアイ<1973>が反発、上値指向を強めている。1月末から2月初旬にかけて株価を大幅に切り上げ、その後調整を入れたものの、2月中旬を境に再騰局面に入っている。時価は、昨年来の上値抵抗帯であった2600円台を突破し2700円台に歩を進めたことで、一段の上昇期待がある。同社は通信建設工事及びシステム開発を手掛けるNEC系列の企業。移動体基地局のインフラでは、置局設計の技術力の高さに定評があり、スモールセル(小規模基地局)が多数必要となる次世代通信規格「5G」ではビジネスチャンスを広げる可能性が高いとみられている。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.