ログイン
2019年4月19日 7時01分
注目

本日注目すべき【好決算】銘柄 ビーマップ、バーチャレク、愛光電気 (18日大引け後 発表分)

18日大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

ビーマップ <4316> [JQG]  ★前期経常を2倍上方修正

◆19年3月期の連結経常利益を従来予想の3000万円→6000万円に2.0倍上方修正。増益率が20.0%増→2.4倍に拡大する見通しとなった。無線LANスポットの構築などを展開するワイヤレス・イノベーション事業分野を中心に伸長し、売上高が計画を13.8%も上回ったことが寄与。販管費が増加したものの、外注費の縮小などで吸収し、採算が改善したことも上振れに貢献した。

WDI <3068> [JQ]  ★前期経常を最高益に23%上方修正、配当も3円増額

◆19年3月期の連結経常利益を従来予想の14億円→17.2億円に23.3%上方修正。増益率が13.5%増→39.9%増に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。食材の原価が想定を下回ったことに加え、経費削減が進んだことが寄与。さらに、円安進行による為替差益の発生も利益を押し上げた。

海外進出40周年記念配当を実施する形で、期末一括配当を従来計画の12円→15円(前の期は12円)に増額修正した。

バーチャレク <6193> [東証M]  ★前期経常を40%上方修正

◆19年3月期の連結経常利益を従来予想の5000万円→7000万円に40.0%上方修正。増益率が19.0%増→66.7%増に拡大する見通しとなった。IT&コンサルティング事業で計画を上回る案件を獲得したほか、コールセンター運営業務も順調に拡大し、売上高が計画を上回ったことが利益を押し上げた。

愛光電気 <9909> [JQ]  ★前期経常を一転10%増益・28期ぶり最高益に上方修正、配当も15円増額

◆19年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の2.5億円→2.9億円に19.6%上方修正。従来の8.4%減益予想から一転して9.5%増益を見込み、一気に28期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。売上総利益が堅調に推移するなか、販管費が想定を下回ったことが上振れの要因となった。

業績上振れと創業65周年を踏まえ、期末一括配当を従来計画の35円→50円(前の期は45円)に大幅増額修正した。

株探ニュース

関連記事・情報

  1. 利益成長【青天井】銘柄リスト〔12-2月期〕 14社選出 <成長株特集> (04/18)
  2. まだ間に合う、4月配当【高利回り】ベスト30 <割安株特集> (04/18)
  3. 【高配当利回り銘柄】ベスト30 <割安株特集> 4月17日版
  4. 本日の決算発表予定 … KOA、モバファク、Genkyなど 12社 (4月19日)
  5. 「Society5.0」関連株始動へ、G20大阪サミット睨み国策の風 <株探トップ特集> (04/18)
  6. 沸騰ニッポン! 新時代の波に乗る「デジタルサイネージ関連」主役株 <株探.. (04/17)
  7. 外国人投資家の買い攻勢始まる、動き出した「物言う株主」 <株探トップ特集> (04/16)
  8. MACD【買いシグナル】低PBR 17社選出 <テクニカル特集> 4月18日版
  9. 「5G」関連がランキング1位、商用化秒読みで47兆円の経済効果に期待<注目.. (04/16)
  10. 新生「半導体関連」の覚醒、小型株“究極の5銘柄”疾風の上げ相場へ <株探.. (04/13)

人気ニュース (直近8時間)

  1. 1
    【明日の好悪材料】を開示情報でチェック! (6月18日発表分) 注目
  2. 2
    高成長&フレッシュ新興株、“大化け候補”8銘柄リストアップ <株探トップ特集> 特集
  3. 3
    本日の注目個別銘柄:TATERU、東海カーボ、ヤーマンなど 材料
  4. 4
    大化け株を四季報で探す5ブロック活用術 特集
  5. 5
    話題株ピックアップ【夕刊】(1):ツルハHD、NEC、Jフロント 注目
人気ニュースベスト30を見る
ゲストさん プレミアム会員登録
ログイン PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。
投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、 China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.