前週末19日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―
■レッグス <4286> 1,951円 (+154円、+8.6％)
東証1部の上昇率5位。マーケティング支援のレッグス <4286> が急反発し上場来高値を更新した。18日大引け後、19年12月期上期(1-6月)の連結経常利益を従来予想の4億円→6.9億円に73.3％上方修正。従来の5.7％減益予想から一転して63.4％増益を見込み、2期連続で上期の過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。飲料・外食メーカー向けプレミアムグッズの企画・製作、流通・カフェ物販や化粧品メーカー向け店舗設計などの受注が好調で、売上高が計画を上回ったことが利益を押し上げた。なお、通期の経常利益は従来予想の11億円(前期は10.8億円)を据え置いた。
■レーザーテック <6920> 4,745円 (+310円、+7.0％)
レーザーテック <6920> が大幅高で4連騰、マドを開けて買われ7月2日につけた戻り高値4600円を上抜いた。17日にオランダの半導体製造装置大手ＡＳＭＬが発表した19年4-6月期決算で1株利益が市場コンセンサスを上回り、アムステルダム市場で株価を急伸させたほか、18日は半導体受託生産世界最大手ＴＳＭＣの決算発表があり、同社が先行きの業績に前向きな見解を示したことなど、目先半導体製造装置メーカーを取り巻く環境に風向きの変化が生じている。そのなか、同社は半導体生産プロセスで欠かすことのできないマスクブランクス検査装置で世界シェアを独占しており、にわかに評価が高まっている。19年6月期営業利益は前期比14.3％増の65億円を計画するが上振れ余地が意識されている。
■Ｊストリーム <4308> 553円 (+35円、+6.8％)
Ｊストリーム <4308> [東証Ｍ]が急反発。18日の取引終了後、動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」が、ＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]のAI・高性能チャットボット「スグレス」とのシステム連携を開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。「スグレス」は、よくある質問と回答を登録しておくことで、チャットボットがユーザーからの質問にテキストや画像で自動回答するサービス。今回「スグレス」に「J-Stream Equipmedia」が連携することにより、回答方法に動画が加わることになり、テキストや画像での回答だけではなく、動画での視覚的な情報の伝達が可能となり、例えばBtoCでの場合、顧客が製品について知りたい際に、製品の使い方やプロモーション情報を動画で伝えることが可能になるとしている。
■ベストワン <6577> 3,360円 (+210円、+6.7％)
ベストワンドットコム <6577> [東証Ｍ]が急反発。19日午後1時30分ごろ、クルーズ予約サイト「ベストワンクルーズ」に、新たに「オーシャニア・クルーズ」のコース自動生成、空室・料金のシステム連携による自動反映が実装されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。「オーシャニア・クルーズ」は、高級感とカジュアルさを持ち合わせた正装不要の上級プレミアム客船で、世界各地の人気の高い港に中型の豪華客船で寄港している。今回のシステム連携により、「ベストワンクルーズ」とのシステム連携は12社目となり、人の手によらず自動的に、オーシャニアクルーズ全6船の航路、空室情報がwebサイトに登録され、7月19日から閲覧可能となったとしている。
■テックファム <3625> 1,313円 (+81円、+6.6％)
テックファームホールディングス <3625> [ＪＱＧ]が急反発。19日付の日本経済新聞朝刊で「2022年6月期をメドに、売上高営業利益率を15％に引き上げる方針だ」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、システム開発の採算を改善するほか、利益率の高い自社サービスの比重を高めるという。18年6月期実績と比べて6ポイントほど改善することになり、収益力効果への期待から買われている。
■アンリツ <6754> 1,869円 (+89円、+5.0％)
アンリツ <6754> が急反発。18日の取引終了後、同社のNew Radio RFコンフォーマンステストシステム「ME7873NR」が、ネットワークでの運用基準や携帯端末の認証試験基準を定めている団体であるGCFから、業界で初となる5G NRのミリ波RFコンフォーマンス試験の認証を取得したと発表しており、これが好感された。今回の認証取得により端末ベンダは、技術的難易度が高いミリ波の5G端末についても、RFコンフォーマンス試験の開始が可能となるという。ミリ波を用いた5Gモバイルネットワークの早期商用化に貢献するとしている。
■ＳＵＭＣＯ <3436> 1,386円 (+60円、+4.5％)
ＳＵＭＣＯ <3436> が大幅反発したほか、信越化学工業 <4063> も前日の下げを上回る上昇となるなど、半導体シリコンウエハーメーカーで双璧の両銘柄にまとまった買いが入った。このほか、半導体フォトレジストの東京応化工業 <4186> や半導体向けリン系製品を主力とするラサ工業 <4022> 、半導体向け特殊ガスを製造する関東電化工業 <4047> など、半導体素材を手掛ける関連株に幅広く投資資金が流入した。半導体受託生産世界トップのＴＳＭＣが前日の決算発表で先行きの業績に前向きな見解を示したことが、東京エレクトロン <8035> をはじめ半導体製造装置関連の株価を押し上げたが、やや出遅れた素材関連にも水準訂正狙いの買いが顕在化している。
■ネクステージ <3186> 1,258円 (+49円、+4.1％)
ネクステージ <3186> が3日ぶり大幅反発。東海東京調査センターが18日付で投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を1500円から1600円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同センターでは、19年11月期通期の営業利益について、上期業績を踏まえて64億円から65億円（前年比48.3％増）へ引き上げ、続く20年11月期営業利益は78億円（同20.0％増）と予想。また、資金調達をしたことで20年11月期は積極的に新規出店を行うと見込んでいる。
■ショーケース <3909> 572円 (+21円、+3.8％)
ショーケース <3909> が大幅反発。18日の取引終了後、ブリッジインターナショナル <7039> [東証Ｍ]と、BtoB企業向けの動画広告からインサイドセールスまでをサービス提供することで業務提携したと発表しており、これが好感された。今回の提携は、動画やタクシー広告を活用したBtoB企業向けのリード獲得と、その後のフォローアップ活動のインサイドセールスを共同でサービス提供するのが狙い。提携により、ブリッジインタがクライアントに対して営業提案し、ショーケースがマーケティングの設計や配信などを管理することで、資料請求者などの見込み顧客を大幅に増やし、ターゲティング広告からインサイドセールスまで、セールスリード獲得のための一貫したサービスを提供できるようになるとしている。
■ＫＯＡ <6999> 1,350円 (+46円、+3.5％)
ＫＯＡ <6999> が3日ぶり大幅反発。18日の取引終了後、集計中の第1四半期累計(4-6月)連結業績について、売上高が133億円から128億1200万円（前年同期比8.8％減）へ、営業利益が9億6000万円から8億2200万円（同30.3％減）へ、純利益が7億5000万円から4億7900万円（同57.5％減）へ下振れて着地したようだと発表したが、あく抜け感から買いが優勢となった。
■東京エレクトロン <8035> 17,075円 (+575円、+3.5％)
東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> など半導体製造装置関連が大きく買い優勢。前日の米国株市場では、半導体受託生産の世界トップ企業であるＴＳＭＣが決算発表で先行きに強気な見方を示したことで、アプライドマテリアルズが4％超の上昇をみせるなど、半導体製造装置関連株が買われており、この流れが東京市場にも波及した。
■ゼンリン <9474> 1,907円 (+57円、+3.1％)
ゼンリン <9474> が5日ぶりに反発。同社は19日、グループ会社のゼンリンデータコムと古河電気工業 <5801> が共同で自治体向け道路附属物維持管理システムを開発し、栃木県日光市で実証試験を実施したと発表。このシステムは、ゼンリンデータコムが持つ「ドライブレコーダー映像からの人工知能（AI）による道路附属物画像認識技術」と、古河電工の「拡張現実（AR）による道路附属物点検支援システム」を融合させたもの。今回の実証実験では、従来方法では人手や資金不足のため実施困難だった道路附属物の点検・維持管理を、大幅に省力化・低コスト化できることを確認したとしている。
■大日本住友 <4506> 1,929円 (+55円、+2.9％)
大日本住友製薬 <4506> が反発。オーストラリアの再生・細胞医薬品企業サイナータ・セラピューティクス社が19日、大日住薬から買収提案を受けたと発表しており、これが好材料視されたようだ。これに対して大日住薬は「サイナータ社の買収に向けて提案を行い、交渉しているが、現時点で決定した事実はない。今後開示すべき事項を決定した場合は速やかに開示する」とコメントしている。
■フロンテオ <2158> 356円 (+10円、+2.9％)
ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｍ]が反発。19日、独自開発の人工知能（AI）「KIBIT G2（キビット ジーツー）」を搭載した特許調査・分析システム「Patent Explorer 19」（PE19）の新バージョンをリリースしたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。新バージョンでは、従来対応していた日本、米国の特許データベースに加えて、顧客から要望が多かった国際公開（WO）、欧州（EP）、中国（CN）の3つのデータベースに対応。海外の特許を調査、分析する際に国際特許や広域の特許の検索を可能にしたことで、グローバル企業の多様な知財戦略のニーズに応えられるようになったとしている。
■東ソー <4042> 1,525円 (+40円、+2.7％)
東ソー <4042> が3日ぶりに反発。19日付の日本経済新聞朝刊で「2019年4-6月期の連結営業利益は、前年同期比1割減の210億円程度になったようだ」と報じられたものの、同200億円弱を見込んでいた市場予想を上回ることが好材料視された。記事によると、米中貿易摩擦に伴う中国需要の落ち込みで、合成皮革や塗料などに使うウレタン原料の価格が下がり採算が悪化したという。ただ、ウレタン原料の価格下落は織り込み済みであり、懸念していたほどの採算悪化ではないとの見方が強いようだ。
※19日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
