東京株式（大引け）＝２０１円高、日銀談話を足掛かりに６日ぶり切り返す
週明け２日の東京株式市場は日経平均が久しぶりに反発に転じた。日米の中央銀行が協調緩和の動きを示唆したことで全般は買い戻しが優勢となった。
大引けの日経平均株価は前営業日比２０１円１２銭高の２万１３４４円０８銭と６日ぶり反発。東証１部の売買高概算は２０億３５１５万株、売買代金概算は３兆５２１９億８０００万円。値上がり銘柄数は１８９２、値下がり銘柄数は２４０、変わらずは２９銘柄だった。
きょうの東京市場は、新型肺炎の世界景気への影響を懸念して、寄り付きは前週末を引き継ぎ売り優勢の地合いでスタート。日経平均は下値模索の展開を強いられたが、１０時前後を境に急速に戻り足となり１０時半前にはプラス圏に浮上した。その後は、日銀の黒田総裁が緊急談話で潤沢な資金供給に前向きな姿勢を示したことや、大幅高となった中国・上海株市場を横目に買いが続き、先物を絡め４５０円あまりの上昇をみせる場面もあった。半導体関連株に大きく値を上げる銘柄が多かったほか、これまで大きく売り込まれた小売株などが一斉に買い戻され全体相場を押し上げた。ただ、後半は戻り売りが出て伸び悩んだ。個別では東証１部全体の８８％の銘柄が上昇する展開で、全体売買代金も３兆５０００億円と膨らみ、押し目買いの動きが活発化したことを物語る。
個別では、任天堂<7974>、ソニー<6758>が買い優勢となったほか、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>など半導体製造装置関連が買われた。オリエンタルランド<4661>も高い。リクルートホールディングス<6098>も物色された。キャリアインデックス<6538>、キャリアリンク<6070>がストップ高で値上がり率上位を占め、ｇｕｍｉ<3903>、安永<7271>、オルトプラス<3672>なども値幅制限いっぱいに買われた。日本エンタープライズ<4829>も活況高。
半面、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクが冴えず、三井物産<8031>も売りに押された。東京海上ホールディングス<8766>が下落、中外製薬<4519>が値を下げ、アサヒグループホールディングス<2502>も軟調。このほか、有機合成薬品工業<4531>、小糸製作所<7276>、太平洋セメント<5233>などの下げが目立った。
