話題株ピックアップ【夕刊】（2）：牧野フ、丹青社、三菱商
■サトーホールディングス <6287> 2,157円 -222 円 (-9.3％) 本日終値
6日に業績修正を発表。「今期最終を一転赤字に下方修正」が嫌気された。
サトーホールディングス <6287> が3月6日大引け後(18:00)に業績修正を発表。20年3月期の連結最終損益を従来予想の50億円の黒字→20億円の赤字(前期は37.7億円の黒字)に下方修正し、一転して赤字見通しとなった。
■牧野フライス製作所 <6135> 3,140円 -265 円 (-7.8％) 本日終値
牧野フライス製作所<6135>が大幅安で４日続落。全般安に加えて、前週末６日の取引終了後、２０年３月期の連結業績予想について、売上高を１６３０億円から１５８０億円（前期比２２．８％減）へ、営業利益を３５億円から２３億円（同８８．９％減）へ、純利益を１６億円から２億円（同９８．８％減）へ下方修正したことが嫌気された。新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響で、中国を中心に各地域で販売活動が予想以上に低迷していることが要因としている。また、業績予想の下方修正に伴い、期末配当予想を６０円から２０円に減額した。年間配当は８０円（従来予想１２０円）となる予定だ。
■丹青社 <9743> 893円 -58 円 (-6.1％) 本日終値
丹青社<9743>は大幅３日続落で連日の昨年来安値更新。前週末６日の取引終了後、集計中の２０年１月期連結業績について、営業利益が５４億円から５６億７０００万円（前の期比１２．８％増）へ、最終利益が３７億５０００万円から４０億６０００万円（同３．５％減）へ上振れて着地したようだと発表したが、全般安に加えて想定の範囲内であったことから、売り優勢の展開となったようだ。商業その他施設事業が計画を下回ったことから、売上高は８４０億円から８１６億円（同１．３％減）へ下振れて着地したものの、引き続き収益性を重視した受注活動を展開したことが利益を押し上げたとしている。また、業績予想の修正に伴い、従来２０円を予想していた期末配当を２２円に増額した。年間配当は４２円となり、前の期比４円の増配となる。
■クミアイ化学工業 <4996> 673円 -40 円 (-5.6％) 本日終値
クミアイ化学工業<4996>が続落。６日の取引終了後に発表した第１四半期（１９年１１月～２０年１月）連結決算が、売上高２３８億２００万円（前年同期比１．９％減）、営業利益１６億１２００万円（同２４．２％減）、純利益１３億５９００万円（同２６．１％減）と大幅減益だったことが嫌気された。欧州向け農薬の出荷時期の調整や、自動車関連向けの一部化成品の販売が減少した。また、販管費が増加したことも響いた。なお、２０年１０月期通期業績予想は、売上高１１３０億円（前期比９．３％増）、営業利益８０億円（同４．７％増）、純利益６８億円（同０．２％増）の従来見通しを据え置いている。
■オートバックスセブン <9832> 1,280円 -75 円 (-5.5％) 本日終値
6日に発表した「2月既存店売上高は2.4％減」が売り材料。2月既存店売上高は前年同月比2.4％減と5ヵ月連続で前年割れとなった。
■東京エレクトロン <8035> 21,220円 -1,215 円 (-5.4％) 本日終値
東京エレクトロン<8035>が続急落。新型コロナウイルスの感染拡大を嫌気して、足もとでは米国をはじめ世界同時株安の流れが強まっている。市況回復期待で米株市場中心に強い動きを示していた半導体関連セクターも、新型コロナの影響で回復が遅れるとの見方が強まっており、前週末にフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は続落し６営業日ぶりに終値で１７００を下回った。東京市場でも半導体製造装置関連の象徴である東エレクに売りが目立つ展開だが、下値ではリバウンド狙いの買いも観測されている。
■日本セラミック <6929> 1,963円 -105 円 (-5.1％) 本日終値
日本セラミック<6929>＞が３日続落。前週末６日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したが、市場の反応は限定的のようだ。上限を５０万株（発行済み株数の１．９０％）、または１０億円としており、取得期間は３月９日から６月３０日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行及び資本効率の向上を図るとともに、株主への利益還元を充実させることが目的としている。
■三菱商事 <8058> 2,471.5円 -128.5 円 (-4.9％) 本日終値
三菱商事<8058>がマドを開けて続急落となり、昨年８月２６日につけた昨年来安値２５２０円を約６カ月半ぶりに下回った。ここ原油市況の急落が続いており、直近ではＷＴＩ原油先物価格が１バレル＝４１ドル台と２０１６年３月以来の水準まで低下した。そうしたなか、総合商社トップで資源関連で強みを持つ同社にとって収益機会縮小に対する懸念が目先筋の売りを誘う格好となっている。
株探ニュース