本日注目すべき【好決算】銘柄 チエル、明治HD、ツクイ (22日大引け後 発表分)

注目
2020年5月25日 7時01分

22日大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

チエル <3933> [JQ]  ★今期経常は28%増で3期ぶり最高益更新へ

◆20年3月期の連結経常利益は前の期比3.8倍の2.3億円に急拡大して着地。続く21年3月期も前期比28.2%増の3億円に伸び、3期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。今期は教育ICTの進展や小中学校に1人1台パソコンを配備するGIGAスクール構想の開始を追い風に、教育用システムやセキュリティソフトなどの販売拡大が見込まれる。

明治HD <2269>   ★今期経常は7%増で8期連続最高益、前期配当を10円増額

◆20年3月期の連結経常利益は前の期比3.6%増の1033億円で着地。続く21年3月期も前期比7.4%増の1110億円に伸び、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は健康や栄養に対する意識が高まる中、プロバイオティクスやヨーグルトなどの販売が回復する。医薬品部門は国内で薬価改定が重しになるものの、海外子会社の収益拡大や経費削減効果で吸収し、2ケタ増益を見込む。

併せて、前期の年間配当を140円→150円(前の期は140円)に増額し、今期も150円を継続する方針とした。

ツクイ <2398>   ★前期経常は5%増益で上振れ着地

◆20年3月期の連結経常利益は前の期比5.0%増の39.7億円に伸び、従来予想の34.7億円を上回り、減益予想から一転して増益で着地。主力のデイサービス事業は3月に新型コロナウイルス感染症予防のための利用控えの影響があったものの、第2四半期以降のデイサービス利用率と利用者数が伸長し、2ケタ増益を達成した。老人ホームなどの入居者増加で住まい事業の収益が拡大したことも増益確保につながった。

なお、21年3月期の業績見通しは開示しなかった。

アグレ都市 <3467>   ★前期経常は46%増益で着地

◆20年3月期の経常利益(非連結)は前の期比45.7%増の5.2億円に拡大して着地。主力の戸建販売事業で引き渡し棟数が増加したことに加え、新設したアセットソリューション事業部も収益貢献した。事業用地の価格高騰で利益率が伸び悩む中、経費削減を進めたことも大幅増益につながった。

なお、21年3月期の業績見通しは開示しなかった。

Sワイヤー <3929> [東証M]  ★今期経常は76%増益、1円増配へ

◆20年3月期の連結経常利益は前の期比59.8%減の1億5900万円に落ち込んだものの、続く21年3月期は前期比76.1%増の2億8000万円(予想レンジ中値)にV字回復する見通しとなった。今期はシェアオフィス事業で前期に新設した新橋拠点を中心に稼働席数が大幅に増加するうえ、単価も上昇する。また、クラウドソーシング翻訳の案件数も大きく伸びる計画。一方、主力のデジタルPR事業は採算悪化を見込む。

同時に、今期の年間配当は前期比1円増の13円に増配する方針とした。

併せて、株主優待制度を新設すると発表。100株以上保有株主にクオカード2000円分を贈呈する。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.