ソフトバンクＧが断トツの売買代金こなし逆行高、ＴモバイルＵＳ売却報道を材料視
ソフトバンクグループ<9984>が全体軟調地合いに抗して上昇。売買代金は東証１部上場企業のなかで断トツとなっている。日経平均寄与度の高い銘柄であり、先物主導での全体相場の下げに連動しやすいが、実需買いや空売り買い戻しがインデックスの売りを吸収している。米ＣＮＢＣが１６日「ソフトバンクＧは同社が保有する米通信大手ＴモバイルＵＳ株式の最大３分の２を来週初めに売却する計画にある」と報じ、これが株価にポジティブ材料として働いた。市場では「財務改善に向け一つの道筋がついたことはプラス評価できる。もっとも、（ソフトバンクＧが）売却する対象はＴモバイルか通信子会社のソフトバンク<9434>か中国ＥＣ大手のアリババの事実上３択であったから、サプライズ的な要素はない。持続的に買いを誘導するような材料ではない」（国内ネット証券大手アナリスト）としていた。
