本日注目すべき【好決算】銘柄 PRTIME、安川電、エヌピーシー (12日大引け後 発表分)

注目
2021年1月13日 7時01分

12日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

PRTIME <3922>   ★今期経常を83%上方修正・最高益予想を上乗せ

◆21年2月期の経常利益(非連結)を従来予想の7.5億円→13.7億円に82.6%上方修正。増益率が34.5%増→2.5倍に拡大し、従来の6期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。新型コロナウイルス関連やテレワーク関連などのプレスリリース配信が多くあったことに加え、緊急事態宣言解除後にプレスリリース件数がコロナ禍以前の成長率を回復し、10月には月間過去最高を記録したことが上振れの背景。

ワッツ <2735>   ★上期経常を2倍上方修正

◆21年8月期上期(9-2月)の連結経常利益を従来予想の3.7億円→7.5億円に2.0倍上方修正。減益率が52.7%減→4.2%減に縮小する見通しとなった。コロナ禍で大幅悪化を見込んでいた海外事業の売上高が計画を上回って推移するなか、人件費や出店・改装費用を中心に費用が想定を下回ることが利益を押し上げる。

黒谷 <3168>   ★9-11月期(1Q)経常は2.3倍増益・上期計画を超過

◆21年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常利益は前年同期比2.3倍の2.7億円に急拡大して着地。非鉄金属事業の主力取扱商品である銅の市況が上昇基調で推移し、利ざやが大幅に改善したことに加え、インゴット、スクラップともに販売数量が増加したことが寄与。

上期計画の1.9億円をすでに39.3%も上回っており、業績上振れが期待される。

キャリアL <6070>   ★今期経常を27%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も5円増額

◆21年2月期の連結経常利益を従来予想の18.3億円→23.3億円に27.3%上方修正。増益率が2.7倍→3.4倍に拡大し、従来の4期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた製造系人材サービス事業の受注回復に加え、大型BPO案件の新規受注を獲得したことが収益を押し上げる。業務効率化のための体制整備投資の一部を来期に延期することも上振れの要因となる。

業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の10円→15円(前期は10円)に大幅増額修正した。

エヌピーシー <6255> [東証M]  ★9-11月期(1Q)経常は黒字浮上で着地

◆21年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常損益は1億6600万円の黒字(前年同期は500万円の赤字)に浮上して着地。米国太陽電池メーカーの既設ラインの増設や改造を行い、利益率の高い部品販売が好調だったことが寄与。

上期計画の2億4100万円に対する進捗率は68.9%に達しており、業績上振れが期待される。

技研製 <6289>   ★9-11月期(1Q)経常は2.7倍増益で着地

◆21年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常利益は前年同期比2.7倍の12.5億円に急拡大して着地。建設機械事業で国内公共土木工事向けに大型特殊機の販売が好調に推移し、20.0%の大幅増収を達成したことが寄与。

上期計画の13億円に対する進捗率は96.5%に達しており、業績上振れが期待される。

安川電 <6506>   ★今期税引き前を一転7%増益に上方修正

◆21年2月期の連結税引き前利益を従来予想の225億円→263億円に17.2%上方修正。従来の8.7%減益予想から一転して7.0%増益見通しとなった。中国ニューインフラ関連の受注増加や好調な半導体・電子部品市場を背景に、主力のモーションコントロールが想定以上に伸びるほか、中国を中心とした自動車市場の回復や自動化ニーズの拡大でロボットの販売も回復する。また、徹底した経費削減を継続することも上振れに貢献する。

ライトオン <7445>   ★9-11月期(1Q)経常は11倍増益・上期計画を超過

◆21年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常利益は前年同期比11倍の4.1億円に急拡大して着地。新型コロナウイルス感染拡大の影響に加え、気温が高く防寒着の販売が苦戦し、6.1%の減収となったものの、販管費を抑制したことで採算は大きく改善した。

上期計画の3億円をすでに36.7%も上回っており、業績上振れが期待される。

三光合成 <7888>   ★今期経常を4.3倍上方修正

◆21年5月期の連結経常利益を従来予想の3.5億円→15億円に4.3倍上方修正。増益率が75.9%増→7.5倍に拡大する見通しとなった。成形品部門で中国や北米向け車両部品、金型部門では欧州やタイ、インドネシア向けの受注が増加し、売上高が計画を上回ることが寄与。労務費や経費の削減に加え、設備投資の抑制なども利益を押し上げる。

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