前週末26日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■インスペック <6656> 2,404円 (-231円、-8.8％)
インスペック <6656> [東証２]が急反落。同社は25日取引終了後に、21年4月期通期の連結業績予想を修正。営業損益見通しは従来の1億7000万円の黒字から3億7300万円の赤字（前期は4400万円の黒字）に引き下げた。売上高見通しは前期比27.0％減の17億1500万円（従来予想は24億円）に下方修正した。新型コロナウイルス感染拡大の影響により、マレーシア・タイ・中国向けユーザーの案件で設置引き渡しや商談の遅れなどが発生し、当初予定していた売り上げがずれ込む見通しとなったことが主な要因。また、退職給付費用を計上したことが営業損益の重荷となった。加えて、子会社の株式評価損計上に伴い、のれんの減損処理による特別損失を計上することで、最終損益も10億3900万円の赤字（従来予想は1億円の黒字）に引き下げた。期末一括配当については、従来計画の3円から未定に変更している。
■アサヒＨＤ <5857> 3,985円 (-345円、-8.0％)
東証1部の下落率7位。アサヒホールディングス <5857> が急反落。25日取引終了後、第三者割当による新株予約権の発行を発表。潜在株式数の増加による需給悪化懸念から売りが膨らんだ。Ａｓａｈｉ Ｒｅｆｉｎｉｎｇ ＵＳＡに新株予約権を2000個（当初行使価格は42.94ドル）割り当てる。潜在株式数は約465万7661株。調達額は約2億926万ドルで設備投資や運転資金に充てる。
■パナソニック <6752> 1,365.5円 (-77.5円、-5.4％)
パナソニック <6752> が急反落。同社は25日大引け後(17:00)に配当修正を発表。従来未定としていた21年3月期の年間配当を20円(前期は30円)と減配を発表したことが売り材料視された。
■西武ＨＤ <9024> 1,280円 (-70円、-5.2％)
西武ホールディングス <9024> が急反落。25日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、営業損益を560億円の赤字から580億円の赤字（前期568億2300万円の黒字）へ、最終損益を630億円の赤字から800億円の赤字（同46億7000万円の黒字）へ下方修正したことが嫌気された。「Go To キャンペーン」効果などで秋口に外出需要の想定以上の回復があったことから、売上高は3320億円から3340億円（前期比39.8％減）へ上方修正したが、固定費の削減が目標額に届かなかったことに加えて、固定資産の減損損失を追加計上することなどが響くとしている。
■東エレク <8035> 43,550円 (-2,150円、-4.7％)
東京エレクトロン <8035> 、レーザーテック <6920> など半導体製造装置関連やＳＵＭＣＯ <3436> 、信越化学工業 <4063> など半導体素材メーカーが総じて売りに晒される展開となった。前日25日の米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック総合指数ともに大幅安となったが、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も184ポイント安（5.8％安）と急落に見舞われ、下げ幅としては昨年3月16日以来の大きさとなった。半導体製造装置最大手のアプライドマテリアルズが7％超の下落、画像処理半導体大手のエヌビディアは8％超の下落となるなど主力銘柄の下げがきつく、東京市場でもこの影響を受ける格好となった。
■ＳＢＧ <9984> 9,895円 (-470円、-4.5％)
ソフトバンクグループ <9984> が大幅反落。株価は1万円大台を再び割り込んできた。前日25日の米国株市場ではＮＹダウをはじめ主要株指数が大幅安となり、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は一時500ポイント超える下げとなった。米長期金利の急上昇を背景にリスク回避の売り圧力が顕在化。そのなか、同社は傘下のファンドなどを通じて米ハイテク企業への投資を行っており、ナスダック指数との株価連動性が高く、足もとでは海外投資家資金などの一部買いポジションを解消する動きに加え、先物を絡めたインデックス売りの影響が避けられない状況にある。
■横浜ゴム <5101> 1,840円 (-70円、-3.7％)
横浜ゴム <5101> が大幅反落。26日午後1時ごろ、21年12月期の連結業績予想について、営業利益を505億円から713億円（前期比95.8％増）へ、純利益を345億円から490億円（同86.2％増）へ上方修正したが、株価は1月に入ってから上昇基調にあっただけに目先の材料出尽くし感から、利益確定売りが出たようだ。上方修正は、第1四半期に東京都港区にある本社ビルの売却に伴う固定資産売却益をその他収益に計上する見込みであることが要因。なお、売上高は従来予想の6200億円（同8.7％増）を据え置いた。
※26日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース